RESEARCH

ゲーム業界の広告費の割合(売上比率)調査2026

無料資料:ゲーム業界の広告費データ(上場31社・Excel)

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調査の要点

  1. 売上に対する広告宣伝費は6.79%(23社の中央値)。業種を問わない上場企業の中央値2.10%より高い水準です。粗利(売上総利益)に対しては17.7%。
  2. 広告宣伝費は4年で1社あたり+36.2%(22社の平均)。中央値の金額は11.9億円から24.3億円(+103.2%)です。増やした会社は11社、減らした会社は11社です。
  3. 売上に対する広告宣伝費の比率は、事業タイプで1.8倍の開き。スマホゲーム(自社運営)が7.76%(13社の中央値)、家庭用・PCゲームは4.42%(6社の中央値)です。
  4. 集客手段の記載で最も多いのはコラボレーションで、31社中10社。ライブ配信・配信者は8社、eスポーツは8社でした(有価証券報告書の本文に記載があった会社数)。

対象:ゲーム業界の上場31社(家庭用ゲーム・スマートフォンゲームの開発と運営)/決算期:2025年5月期〜2026年5月期/出典:金融庁EDINET 有価証券報告書(株式会社ルミエール集計)

1.ゲーム業界の広告費の割合(売上高広告費比率)

ゲーム業界の上場31社(家庭用ゲーム・スマートフォンゲームの開発と運営)の有価証券報告書(以下、有報)を1社ずつ確認しました。広告宣伝費の金額を開示していたのは29社です。広告宣伝費を開示した会社のうち、広告費と売上を同じ連結基準で比較できる23社を集計しました。売上に対する広告費は、中央値で6.79%。粗利(売上総利益)に対しては17.7%です。ゲーム業界の中央値(6.79%)は、業種を問わない上場企業の中央値2.10%と比べて高い水準です。

広告宣伝費 ÷ 売上6.79%

中央値(23社/業種を問わない上場企業1,129社は2.10%)

広告宣伝費 ÷ 粗利17.7%

中央値(23社)

広告宣伝費の合計(29社)3,700億円

同じ29社の前期合計比 +27.8%

ゲーム業界の広告宣伝費ランキング(上位3社)

金額は会社全体の広告宣伝費です。他の事業の比重が大きい会社は、その事業分も含まれます。

  1. 任天堂1,447億円売上比 6.26%
  2. バンダイナムコホールディングス826億円売上比 6.13%
  3. セガサミーホールディングス382億円売上比 7.84%

広告宣伝費とは別に、販売促進費を分けて開示している会社が5社あります(合計156億円)。金額が最も大きいのはディー・エヌ・エーで、販売促進費は107億円です。広告宣伝費は12.2億円(単体)です。広告宣伝費と販売促進費のいずれに計上するかは、会社ごとに異なります。

※ 広告宣伝費の金額を開示していない会社が2社あります。有価証券報告書から金額を確認できないため、集計には含めていません。広告を実施していないという意味ではありません。会社名は資料に記載しています。上の3,700億円は、金額を開示していた29社の合計です。業界全体の広告費ではありません。

会社ごとの数字とランキングは、資料(Excel)にまとめています。

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2.広告宣伝費の推移(4年)

4年続けて金額を確認できた22社を比べました。1社あたりの平均は114億円から155億円に増えています(+36.2%)。中央値でも11.9億円から24.3億円に増えています。22社のうち増やした会社が11社、減らした会社が11社とほぼ半々で、年による増減の波が大きい業界です。

4年で広告宣伝費を大きく伸ばしたのは、ドリコム(+1024%・2.1億円→23.4億円)、ケイブ(+316%・2.0億円→8.4億円)、バンク・オブ・イノベーション(+275%・8.3億円→31.2億円)の3社です。もとの広告費が少ない会社ほど、伸び率は大きく出やすくなります。

901001101201301401503期前2期前1期前直近期100136
広告宣伝費売上高
図1:22社を合わせた広告宣伝費と売上高の動き(4年前を100とした指数)/出所:金融庁EDINET 有価証券報告書(株式会社ルミエール集計)
広告宣伝費と売上高の推移
期3期前2期前1期前直近期
広告宣伝費(1社あたり平均)114億円133億円119億円155億円
広告宣伝費(中央値)11.9億円20.4億円21.3億円24.3億円
売上高(1社あたり平均)1,824億円1,954億円1,765億円2,371億円
売上高広告費比率(22社を合わせた金額)6.26%6.81%6.72%6.55%

表1:22社の広告宣伝費と売上高(各社の直近4期)/出所:金融庁EDINET 有価証券報告書(株式会社ルミエール集計)
決算期は会社ごとに異なるため、各社の直近期を起点にそろえています。4年続けて広告宣伝費を開示している22社が対象です。増減率は、表示している金額(四捨五入後)ではなく元の金額から計算しています。会社ごとの推移は資料に収録しています。

3.事業タイプ別の広告費の割合(家庭用・PC・スマホゲーム・ゲーム+他の事業)

同じゲーム業界でも、事業タイプによって広告費の比率は変わります。スマホゲーム(自社運営)が売上の7.76%、家庭用・PCゲームは4.42%です。粗利に対してはスマホゲーム(自社運営)が24.3%、家庭用・PCゲームが8.7%と、粗利で見ても差があります。自社の目安を考えるときは、業界全体の中央値(6.79%)ではなく、自社に近い事業タイプの数字を参考にしてください。

事業タイプ別の広告宣伝費
事業タイプ会社数割合を出せる会社広告費 ÷ 売上広告費 ÷ 粗利粗利率金額の幅
家庭用・PCゲーム7社6社 4.42% 8.7% 51.3% 32.4億円〜1,447億円
スマホゲーム(自社運営)18社13社 7.76% 24.3% 45.4% 4,615万円〜108億円
ゲーム+他の事業6社4社 6.70% 17.1% 45.3% 25.1億円〜826億円

表2:事業タイプ別の広告宣伝費(中央値)/出所:金融庁EDINET 有価証券報告書(株式会社ルミエール集計)
比率と粗利率は中央値です。金額の幅は、比率を算出できる会社の最小〜最大です。該当が1〜2社の事業タイプは、中央値ではなく各社の数値がそのまま反映されます。比率は費用と売上をいずれも連結基準で算出しています。基準の異なる会社は比率の集計から除外し、金額の合計には含めています。

自社と近い規模・タイプの会社の数字を、Excelで確認できます。

上場企業の広告費と自社を比べるExcelを受け取る(無料)

4.売上規模・上場市場別に見た広告費の割合

同じ31社を、売上規模・上場市場・記載の有無で整理しました。自社に近い条件の行をご覧ください。

売上規模別の広告費の割合

売上規模別の広告費の割合
区分会社数広告宣伝費を開示売上高広告費比率広告費/売上総利益広告宣伝費の合計売上の伸び(3年)
1,000億円以上8社8社 6.13%15.6% 3,365億円+9.3%
100億円〜1,000億円10社10社 7.01%24.1% 306億円+4.5%
100億円未満13社11社 7.76%19.4% 29.2億円-12.2%

売上規模で区分しています。分母が変わるため、同じ金額でも比率の見え方は変わります。比率は、広告宣伝費を開示していて同じ基準で算出できる会社の中央値です。

上場市場別の広告費の割合

上場市場別の広告費の割合
区分会社数広告宣伝費を開示売上高広告費比率広告費/売上総利益広告宣伝費の合計売上の伸び(3年)
プライム16社16社 6.26%15.9% 3,614億円+3.6%
スタンダード9社7社 7.38%17.7% 18.7億円-10.8%
グロース6社6社 19.30%47.6% 67.3億円+6.6%

上場市場ごとの中央値です。会社数が少ない区分は、1〜2社の数値が直接反映されます。

有価証券報告書に「テレビCM」の記載がある会社/ない会社

有価証券報告書に「テレビCM」の記載がある会社/ない会社
区分会社数広告宣伝費を開示売上高広告費比率広告費/売上総利益広告宣伝費の合計売上の伸び(3年)
記載あり(4社)4社4社 7.43%24.1% 171億円-0.8%
記載なし(27社)27社25社 6.70%16.9% 3,530億円+2.9%

記載がないことは、対象の施策を実施していないことを意味しません。有価証券報告書に記載する範囲の違いです。

有価証券報告書に「インターネット広告」の記載がある会社/ない会社

有価証券報告書に「インターネット広告」の記載がある会社/ない会社
区分会社数広告宣伝費を開示売上高広告費比率広告費/売上総利益広告宣伝費の合計売上の伸び(3年)
記載あり(6社)6社5社 6.90%33.0% 82.8億円-0.2%
記載なし(25社)25社24社 6.61%16.0% 3,617億円+2.9%

記載がないことは、対象の施策を実施していないことを意味しません。有価証券報告書に記載する範囲の違いです。

表3:売上規模・上場市場別に見た広告宣伝費/出所:金融庁EDINET 有価証券報告書(株式会社ルミエール集計)。比率は、広告宣伝費と同じ基準の売上高で算出できる会社の中央値です(単体のみ開示の会社は除いています)。

5.ゲーム業界の上場企業31社の広告宣伝費一覧

自社に近い会社を1社ずつ確かめられます。売上高の大きい順です。会社名から、その会社の有価証券報告書(PDF)をご覧いただけます。

対象にした会社の売上高と広告宣伝費
会社名事業タイプ売上高広告宣伝費売上比事業の内容
任天堂 家庭用・PCゲーム 2兆3,131億円 1,447億円 6.26% 家庭用ゲーム機とゲームソフト(自社IP中心)
バンダイナムコホールディングス ゲーム+他の事業 1兆3,482億円 826億円 6.13% 玩具(トイホビー)が売上の48%、ゲームは35%
コナミグループ 家庭用・PCゲーム 4,937億円 256億円 5.19% ゲーム・アミューズメント・スポーツ
セガサミーホールディングス 家庭用・PCゲーム 4,875億円 382億円 7.84% エンタテインメントコンテンツ事業(ゲーム)が売上の67%。ほかに遊技機
スクウェア・エニックス・ホールディングス 家庭用・PCゲーム 2,977億円 108億円 3.63% デジタルエンタテインメント事業(ゲーム)が売上の58%。ほかにアミューズメント・出版
カプコン 家庭用・PCゲーム 1,954億円 59.2億円 3.03% デジタルコンテンツ事業(ゲーム)が売上の74%
MIXI ゲーム+他の事業 1,714億円 274億円 15.98% デジタルエンターテインメント事業(ゲーム)が売上の49%。ほかにスポーツ
ディー・エヌ・エー ゲーム+他の事業 1,000億円(単体) 12.2億円 1.22%単体 ゲーム事業が売上の43%。ほかにライブ配信・スポーツ
ガンホー・オンライン・エンターテイメント スマホゲーム(自社運営) 932億円 108億円 11.55% スマホ・オンラインゲームの開発と運営
コーエーテクモホールディングス 家庭用・PCゲーム 884億円 32.4億円 3.66% エンタテインメント事業(ゲーム)が売上の93%
グリーホールディングス ゲーム+他の事業 571億円 38.8億円 6.79% ゲーム・アニメ事業が売上の65%。ほかにメタバース・IP
マーベラス ゲーム+他の事業 380億円 25.1億円 6.61% デジタルコンテンツ事業(ゲーム)が売上の54%。ほかにアミューズメント・音楽映像
コロプラ スマホゲーム(自社運営) 259億円 19.3億円 7.43% エンターテインメント事業(スマホゲーム)が売上の90%
アカツキ スマホゲーム(自社運営) 259億円 12.8億円 4.94% ゲーム・コミック事業が売上の86%
ドリコム スマホゲーム(自社運営) 175億円 23.4億円 13.36% ゲーム事業が売上の96%
Aiming スマホゲーム(自社運営) 136億円(単体) 7.4億円 5.48%単体 スマホ向けオンラインゲームの開発と運営
バンク・オブ・イノベーション スマホゲーム(自社運営) 124億円 31.2億円 25.23% スマホゲームの自社開発・運営
ケイブ スマホゲーム(自社運営) 120億円 8.4億円販促込み 7.01% ゲーム事業が売上の92%
gumi スマホゲーム(自社運営) 91.8億円 9.7億円 10.56% モバイルオンラインゲーム事業が売上の76%
マイネット ゲーム+他の事業 74.8億円 — — 他社ゲームの運営受託が売上の約3割
coly スマホゲーム(自社運営) 70.2億円(単体) 3.7億円 5.23%単体 女性向けスマホゲームの開発と運営
KLab スマホゲーム(自社運営) 68.6億円 4.0億円 5.85% ゲーム事業が売上の93%
エディア スマホゲーム(自社運営) 46.6億円 4,615万円 0.99% スマホゲームとコンテンツの開発
モバイルファクトリー スマホゲーム(自社運営) 34.3億円 2.7億円 7.76% モバイルゲーム事業が売上の93%
オルトプラス スマホゲーム(自社運営) 29.0億円 7,252万円 2.50% スマホゲームの開発・運営と支援
ボルテージ スマホゲーム(自社運営) 28.2億円 2.9億円 10.16% 女性向け恋愛ドラマアプリの開発と運営
日本ファルコム 家庭用・PCゲーム 26.1億円(単体) 5,503万円 2.11%単体 PC・家庭用ゲームの開発(自社IP)
ガーラ スマホゲーム(自社運営) 25.9億円 2.5億円 9.49% 韓国でのオンラインゲーム運営が売上の96%
サイバーステップ スマホゲーム(自社運営) 25.0億円 — — オンラインゲーム事業が売上の88%
ワンダープラネット スマホゲーム(自社運営) 23.2億円(単体) 1.0億円 4.41%単体 スマホゲームの開発と運営
enish スマホゲーム(自社運営) 21.7億円(単体) 1.1億円 5.13%単体 スマホゲームの開発と運営

表4:上場31社の広告宣伝費一覧/出所:金融庁EDINET 有価証券報告書(株式会社ルミエール集計)
「単体」は、広告宣伝費を提出会社(単体)だけで開示している会社です。売上高・売上比とも単体の数値です。「販促込み」は、広告宣伝費と販売促進費を合わせて開示している会社です(IFRSの「広告宣伝費及び販売促進費」など)。「—」は、有価証券報告書に広告宣伝費の金額の記載がなかった会社です。売上比は、表示している金額(四捨五入後)ではなく、有価証券報告書の元の金額から計算しています。会社ごとの細かい数字は資料にまとめています。

6.集客方法の傾向(事前登録・コラボ・ライブ配信)

集客手段は、有価証券報告書の本文に記載があるかどうかで集計しました。以下のグラフは、31社のうち何社が対象の言葉を記載していたかを示しています。最も多いのはコラボレーションで10社。ライブ配信・配信者は8社、eスポーツは8社でした。ただし有報は投資家に向けた書類です。日々の施策までは書かれないことがあります。

  • コラボレーション 10社
  • ライブ配信・配信者 8社
  • eスポーツ 8社
  • 事前登録 1社

表5:有価証券報告書の本文に記載があった会社の数/出所:金融庁EDINET 有価証券報告書(株式会社ルミエール集計)
分母は31社です。記載がない会社でも、その手段を実施している場合があります。ページに掲載していない項目と、43のマーケティング手法の集計結果は資料に収録しています。

7.売上の伸びと広告費の関係

売上の伸びが大きい10社広告宣伝費の前年比(中央値)+23.7%
売上の伸びが小さい10社広告宣伝費の前年比(中央値)-11.8%

同じ31社を売上の伸び(3年の年平均)で並べ、伸びが大きい10社と小さい10社で、広告投資の動きを比べました。

売上に対する広告費の比率は、どちらもほぼ同じ水準です(伸びが大きいグループ6.26%・小さいグループ7.11%)。前年からの増減で見ると、伸びが大きいグループが+23.7%、小さいグループが-11.8%です。

売上の伸びが大きい会社と小さい会社の比較
グループ売上の伸び広告費 ÷ 売上広告費 ÷ 粗利広告費の前年比広告宣伝費を開示
売上の伸びが大きい10社+16.0%6.26%15.9%+23.7%10社
売上の伸びが小さい10社-18.1%7.11%28.9%-11.8%8社

今回の対象では、広告費を増やした会社のほうが売上の伸びも大きくなっていました。3年の伸びを計算できる会社で比べると、増やした17社は年平均+5.3%、減らした12社は-4.3%です。ただし、売上が伸びたから広告を増やせた可能性もあります。社数も少ないため、広告が売上を伸ばしたとまでは言えません。

表6:売上の伸びが大きい会社と小さい会社の比較/出所:金融庁EDINET 有価証券報告書(株式会社ルミエール集計)
グループは売上の伸びだけで分けています。会社の優劣を示すものではありません。広告宣伝費を開示しているかどうかは問いません。売上の伸びは各10社の中央値、売上に対する割合と粗利に対する割合は、同じ基準で比べられる9社/6社、広告費の前年比は10社/8社の中央値です。

有価証券報告書の記載から

有価証券報告書の本文から、集客に関する記載を2社分引用します。広告が売上を伸ばした根拠ではありません。

また、日米拠点が連携しワールドワイドのマーケティング施策を推進し、リリース後においてもアップデートや追加コンテンツの提供、イベントの開催等の顧客とつながり続けるための継続的な施策により長期展開をはかっております。
バンダイナムコホールディングス 2026年3月期・経営方針、経営環境及び対処すべき課題等 有報PDF
「パズドラ」シリーズにおいては、スマートフォン向けゲームのみならず、長期的展開を主眼にゲームのブランド力向上を目指し、家庭用ゲーム、アニメ、キャラクターグッズ、コミック、eスポーツイベントの開催等、多方面へ作品を展開し、ユーザーの皆様に様々な形でお楽しみいただいております。
ガンホー・オンライン・エンターテイメント 2025年12月期・経営方針、経営環境及び対処すべき課題等 有報PDF

8.広告費シミュレーション:自社の広告費をゲーム業界の上場企業と比べる

広告費の増減を社内で検討するとき、代理店や取引先と予算を相談するときにお使いください。自社の数値を入力すると、同じ事業タイプの上場企業の中央値と比べた位置が表示されます。金額は万円単位で入力してください(5億円なら 50000)。入力内容はブラウザ内でのみ計算し、外部には送信されません。

万円
%
万円

参考試算額は、同じ事業タイプの上場企業の中央値に自社の売上高・粗利をかけた金額です。適正な広告費ではなく、比べるための数字としてご覧ください。上場企業だけの数字で、非上場の会社は入っていません。

株式会社ルミエールの業界別マーケティング調査

無料資料:ゲーム業界の広告費データ(上場31社・Excel)

ページに載せていない数値も含めて、31社分を1つのExcelにまとめています。

01自社の位置がすぐわかる

売上高と広告費を入力すると、同じ事業タイプの会社と比べた位置と、目安の金額がわかります。

02同業の広告費を会社ごとに比較

広告宣伝費を開示している29社について、売上に対してどれだけ使っているかを会社ごとに確認できます。対象31社の売上・粗利・販売促進費・従業員数・主な事業の売上構成比も収録し、規模や事業タイプで絞り込めます。

034年分の推移を収録

広告費と売上の4年分の推移です。増やした会社と減らした会社を、1社ずつ確認できます。

ほかに、ランキング6種(金額・売上高広告費比率・広告費/売上総利益・前年比・売上高成長率・営業利益率)と、43の集客手法の言及状況(言及が多いほど濃い色)。全6シートです。数値の出典は、各社の有価証券報告書PDFへのリンクから確認できます。

形式:Excel(xlsx)対象:法人の方(無料)出典:金融庁EDINET

社内での検討・共有にお使いください。記事や資料など外部でご利用の際は、ページ末尾の「記事等でのご利用にあたって」をご確認ください。有価証券報告書から引用した文章の権利は各社に帰属します。転載の際は、各社の有価証券報告書をご確認ください。

資料の中身(シミュレーション・ランキング・一覧のシート)
図2:資料の中身(一部)。左上の黄色いセルに自社の数値を入力すると、同じ事業タイプの会社と比べた位置が表示されます。

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株式会社ルミエールは、上場企業の有価証券報告書と公的統計から、業界ごとの広告費と市場のデータを作成しています。マーケティングのデータ収集や実行リソースが必要な際は、お気軽にご相談ください。

法人の方向けの資料のため、会社のメールアドレスをお願いします(Gmail・Yahoo!メール・携帯のアドレスには、お送りしていません)。

競合にあたる企業(市場調査・マーケティング支援を行う会社など)からのお申し込みは、お断りしています。

株式会社ルミエール([email protected])からリンクをお送りします(30日間有効)。
ご入力いただいた情報は、資料のお届けと、新しい調査のご案内に利用します。ご案内が不要な場合は、メールへの返信1通でいつでも止められます。

関連する業種の市場データ(事業所数・地域差・市場規模)

上場企業だけでなく、店舗・事業所の数や地域ごとの差を見たい場合は、業種別の市場データをご覧ください。

業種別の市場データの一覧へ

調査方法と注意点

対象:ゲーム業界の上場31社(家庭用ゲーム・スマートフォンゲームの開発と運営)/決算期:2025年5月期〜2026年5月期/出典:金融庁EDINET 有価証券報告書(2025年8月29日〜2026年8月27日提出)/集計:株式会社ルミエール(2026年9月24日公開)

  • 金融庁EDINETに提出された有価証券報告書のXBRLから、数値および本文を自動で抽出しています。
  • 対象企業は、セグメント情報(事業別の売上)と本文のキーワードで候補を抽出し、最終的に1社ずつ事業内容を確認して選定しました。選定・除外の基準は資料に記載しています。
  • 広告宣伝費は、販売費及び一般管理費の内訳等で金額を開示している企業のみを集計しています(ゲーム業界は29社/31社)。「—」は、有価証券報告書から金額を確認できなかった企業です。
  • 比率は、広告宣伝費と同一基準の売上高で算出しています(連結の費用は連結売上高、単体の費用は単体売上高)。単体のみ開示の6社は比率の集計から除外し、金額の合計には含めています。
  • 対象は上場企業のみです。非上場企業を含まないため、ゲーム業界全体の平均値ではありません。
  • 売上高の成長率と広告宣伝費の関係は、対象社数が限られるため、因果関係を示すものではありません。傾向としてご覧ください。

おことわり

  • 本調査は、各社が公開する有価証券報告書をもとに、株式会社ルミエールが独自に集計したものです。掲載企業の許諾・確認を受けたものではありません。
  • 数値および引用は、2026年9月24日時点で確認できた内容です。訂正報告書の提出等により、事後に内容が変わる場合があります。正確性には注意を払っていますが、誤りが含まれることがあります。
  • 本調査は、企業の評価や株式の売買等の投資判断に用いることを目的としたものではありません。
  • 資料の「自社の目安」で算出される金額は、上場企業の中央値をもとにした参考値です。適切な広告宣伝費は、企業の規模・地域・販売形態により異なります。
  • 株式会社ルミエールは、マーケティングのデータ分析と、検索・AI検索を含む広告宣伝全般を支援する会社です。本調査は公開情報の集計であり、掲載企業との取引や依頼に基づくものではありません。
  • 会社名・商品名・サービス名は、各社の商標または登録商標です。

掲載内容の誤りにお気づきの際は、ページ末尾の「数字の誤り・ご意見を送る」からお知らせください。

ゲーム業界の広告費についてよくある質問

ゲーム業界の広告費(広告宣伝費)は、売上の何パーセントですか?
中央値は売上の6.79%です。上場31社のうち広告宣伝費を開示しているのは29社、費用と同じ基準の売上で割合を出せたのは23社です。比較可能な23社で見ると、下位25%の水準は4.94%、上位25%の水準は10.16%でした。粗利(売上総利益)に対する中央値は17.7%。業種を問わず広告宣伝費の売上比を算出できた上場企業1,129社の中央値は2.10%です。
スマホゲーム(自社運営)の広告費は、売上の何パーセントが目安ですか?
スマホゲーム(自社運営)のうち、広告宣伝費と売上を同じ基準で比較できる13社では、中央値が売上の7.76%、粗利に対して24.3%です。金額でみると4,615万円〜108億円の幅があります。家庭用・PCゲームは売上の4.42%、粗利の8.7%です。上場企業に限った数値であり、非上場企業を含む業界平均ではありません。
ゲームの集客について、有価証券報告書には何の施策が書かれていますか?
上場31社の有価証券報告書の本文では、事前登録が1社、コラボレーションが10社、ライブ配信・配信者が8社、eスポーツが8社でした。記載がない会社が、対象の施策を実施していないとは限りません。
掲載した数字は、非上場の会社にも当てはまりますか?
自社の事情を考えずに当てはめることはできません。上場31社だけの数字で、非上場の会社は入っていないためです。自社に近い事業タイプの数値(スマホゲーム(自社運営)なら売上の7.76%、粗利の24.3%)を目安に、自社の比率が高いか低いかを確かめる使い方が向いています。

記事等でのご利用にあたって

本調査の数値や図表を、記事・資料などでご利用いただく際は、次の3点をお願いします。

有価証券報告書から引用した文章の権利は各社に帰属します。

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