管工事会社のマーケティング市場調査2026｜事業所数・広告費の参考値と上場19社の売上

事業所数 45,649事業所

全国の管工事会社（2021年6月時点）

調査の要点

全国の管工事会社は45,649事業所（2021年）で、人口1万人あたり3.62か所です。都道府県では福井県（5.59か所）が最も多く、最も少ない奈良県（2.05か所）の2.7倍です。
管工事業を主な事業とする上場企業では、売上高に対する広告宣伝費の割合は、川崎設備工業株式会社が0.5%、暁飯島工業株式会社が0.1%です（会社全体）。
管工事会社に関わる上場企業が最も多く挙げるリスクは「資材費・労務費・外注費の高騰」（16社）で、「施工中の事故・品質不良」（13社）、「建設投資・設備投資の減少」（12社）、「取引先の信用不安・貸倒れ」（12社）が続きます。

対象：管工事会社／データの年：事業所数は2021年6月／作成：株式会社ルミエール

01管工事業を営む上場企業の主な業態

空調衛生設備を中心に営む設備会社

高砂熱学工業、大気社、ダイダン、三機工業、新日本空調、朝日工業社、テクノ菱和、日比谷総合設備、川崎設備工業、暁飯島工業、大成温調は、空気調和や給排水衛生などの設備工事を中心に営んでいます。大気社は塗装システム事業、三機工業は機械システム、環境システム、不動産の事業も持っています。日比谷総合設備は、売上高のNTTグループへの依存度が高いと事業等のリスクに書いています。

電気工事が中心で、空調・管工事も営む会社

トーエネック、ユアテック、クラフティア、中電工は空調管工事、四電工は空調・管工事、サンテックは空調給排水工事として、それぞれ完成工事高や売上高を開示しています。ユアテックは東北電力と東北電力ネットワークが売上の約4割を占めると書いています。

プラントや防水が主で、管工事・設備工事も営む会社

田辺工業は産業プラント設備工事を主体に、管工事（公共ガス水道工事、防消火設備、衛生設備）を営んでいます。マサルは防水工事を主な事業とし、空調・冷暖房・給排水等の設備工事を子会社の株式会社マサルファシリティーズが施工しています。

02管工事会社の数

全国の管工事会社は45,649事業所（2021年）で、人口1万人あたり3.62か所です。

出典：総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」（2021年6月時点）。

数値の見方

区分「管工事業（さく井工事業を除く）」は、冷暖房・換気・空気調和などの設備工事、給排水・衛生設備の工事、ガス配管・プラント配管などの工事を行う事業所です。さく井工事業は別の区分です。街の水道工事店も、大手の空調設備会社も同じ区分に入ります。

03都道府県別の管工事会社の数

人口1万人あたりの管工事会社の数は、福井県が5.59か所で最も多く、奈良県が2.05か所で最も少なく、2.7倍の開きがあります。

順位	都道府県	人口1万人あたり	事業所数（2021年）
1	福井県	5.59	429
2	石川県	5.09	577
3	富山県	5.05	523
4	新潟県	4.62	1,018
5	福島県	4.53	831
…	…	…	…
43	高知県	2.94	203
44	鹿児島県	2.93	466
45	鳥取県	2.93	162
46	京都府	2.82	728
47	奈良県	2.05	271

出所：総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」、国立社会保障・人口問題研究所「日本の地域別将来推計人口（令和5年推計）」の2020年の人口（令和2年国勢調査に基づく値）（株式会社ルミエール集計）。2021年6月の事業所数を2020年の人口で割っています。

株式会社ルミエールの業種別マーケティング調査

無料資料：管工事会社の市場データ（1,890市区町村・Excel）

本ページでは都道府県別までを載せています。市区町村別の数は、資料（Excel）に収録しています。

01市区町村ごとの数と人口あたりの数

1,890市区町村の事業所数、従業者数、人口あたりの数、2020年の人口と2030年・2040年の見込み。

02調べたい地域を選ぶと、全国と県の中での位置がわかる

市区町村を選ぶと、事業所数、人口あたりの数、全国と県の中での順位、2030年・2040年の人口の見込みが出ます。

03都道府県ごとの数と人口あたりの数

47都道府県の事業所数、人口あたりの数と順位、人口の見込み。

資料に入っているシート（7枚）

1_地域を選んで調べる：市区町村を選ぶと、事業所数、人口あたりの数、全国と県の中での順位、2030年・2040年の人口の見込みが出ます。
2_市区町村ごと：1,890市区町村の事業所数、従業者数、人口あたりの数、2020年の人口と2030年・2040年の見込み。
3_都道府県ごと：47都道府県の事業所数、人口あたりの数と順位、人口の見込み。
4_規模・経営の形：従業者の規模別（7区分）と、単独の事業所・本所・支所別の事業所数・従業者数（全国。売上は統計で集計されていません）。
7_経営の問題点：個人企業経済調査の経営上の問題点（全項目、各年の調査）。
8_上場企業の一覧：上場企業の売上高、年平均成長率、営業利益率、広告宣伝費、従業員数、有価証券報告書の書類番号。
9_調査概要・出典：出典、集計の方法、データを読むときの注意、記事等でのご利用にあたって、ご相談の窓口。

形式：Excel（xlsx）対象：事業者・開業を考えている方（無料）出典：公的統計（e-Stat ほか）・有価証券報告書

社内での検討・共有にお使いください。記事や資料など外部でご利用の際は、ページ末尾の「記事等でのご利用にあたって」をご確認ください。有価証券報告書から引用した文章の権利は各社に帰属します。

資料を受け取る

株式会社ルミエールは、上場企業の有価証券報告書と公的統計から、業界ごとの広告費と市場のデータを作成しています。データの読み方や、集客・広告費の見直しについてのご相談も受け付けています。

会社名・屋号

お名前

メールアドレス

資料のリンクをこのアドレスにお送りします。会社のメールのほか、Gmail などのアドレスでも受け付けます。開業前の方は、会社名・屋号の欄に「開業準備中」とご入力ください。

役職

いま気になること

競合にあたる企業（市場調査・マーケティング支援を行う会社など）からのお申し込みは、お断りしています。

送信すると、プライバシーポリシーに同意したものとします。

株式会社ルミエール（[email protected]）からリンクをお送りします（30日間有効）。
ご入力いただいた情報は、資料のお届けと、新しい調査のご案内に利用します。ご案内が不要な場合は、メールへの返信1通でいつでも止められます。

04管工事会社の広告費の参考値

管工事業を主な事業とする上場企業では、売上高に対する広告宣伝費の割合は、川崎設備工業株式会社が0.5%、暁飯島工業株式会社が0.1%です（会社全体）。

出典：各社の有価証券報告書・有価証券届出書（金融庁 EDINET）（株式会社ルミエール集計）。売上高と同じ基準で広告宣伝費を開示している会社に限ります。会社全体の数値です。

上場企業の広告費の売上高比率は、業界別の広告費の割合ランキング（上場企業）で比較しています。

自社の広告費は、どのくらいが目安か

ここにある数字は、載せている統計の区分や上場企業の参考値で、自社に合った広告予算を示すものではありません。自社の売上や客単価に当てはめて考えたいときは、お気軽にご相談ください。

お問い合わせ・ご相談

05管工事会社に関わる上場企業が挙げるリスクと、個人事業者の経営上の問題点

管工事会社に関わる上場企業が最も多く挙げるリスクは「資材費・労務費・外注費の高騰」（16社）で、「施工中の事故・品質不良」（13社）、「建設投資・設備投資の減少」（12社）、「取引先の信用不安・貸倒れ」（12社）が続きます。

リスク	挙げた社数	主な会社（3社まで）
資材費・労務費・外注費の高騰	16	高砂熱学工業株式会社、株式会社大気社、ダイダン株式会社
施工中の事故・品質不良	13	高砂熱学工業株式会社、株式会社大気社、ダイダン株式会社
建設投資・設備投資の減少	12	株式会社大気社、ダイダン株式会社、新日本空調株式会社
取引先の信用不安・貸倒れ	12	株式会社大気社、三機工業株式会社、新日本空調株式会社
技術者・技能者の不足	11	高砂熱学工業株式会社、株式会社大気社、ダイダン株式会社
受注競争の激化	10	高砂熱学工業株式会社、三機工業株式会社、株式会社朝日工業社

出所：各社の有価証券報告書・有価証券届出書（金融庁 EDINET）の「事業等のリスク」から要点を抜粋（株式会社ルミエール集計）。主な会社の欄には、挙げた会社のうち管工事業を主な事業とする会社を先に、売上高（会社全体）の大きい3社まで載せています。

リスクごとに挙げた会社（全社）

リスク	挙げた会社
資材費・労務費・外注費の高騰（16社）	高砂熱学工業株式会社、新日本空調株式会社、株式会社大気社、三機工業株式会社、株式会社テクノ菱和、株式会社朝日工業社、ダイダン株式会社、川崎設備工業株式会社、暁飯島工業株式会社、大成温調株式会社、株式会社トーエネック、株式会社ユアテック、株式会社中電工、株式会社四電工、株式会社サンテック、田辺工業株式会社
施工中の事故・品質不良（13社）	高砂熱学工業株式会社、新日本空調株式会社、株式会社大気社、三機工業株式会社、株式会社朝日工業社、ダイダン株式会社、日比谷総合設備株式会社、暁飯島工業株式会社、大成温調株式会社、株式会社中電工、株式会社サンテック、田辺工業株式会社、株式会社マサル
建設投資・設備投資の減少（12社）	新日本空調株式会社、株式会社大気社、株式会社テクノ菱和、株式会社朝日工業社、ダイダン株式会社、日比谷総合設備株式会社、川崎設備工業株式会社、株式会社トーエネック、株式会社ユアテック、株式会社中電工、株式会社四電工、田辺工業株式会社
取引先の信用不安・貸倒れ（12社）	新日本空調株式会社、株式会社大気社、三機工業株式会社、株式会社テクノ菱和、株式会社朝日工業社、川崎設備工業株式会社、暁飯島工業株式会社、大成温調株式会社、株式会社トーエネック、株式会社四電工、株式会社サンテック、株式会社マサル
技術者・技能者の不足（11社）	高砂熱学工業株式会社、新日本空調株式会社、株式会社大気社、株式会社テクノ菱和、ダイダン株式会社、日比谷総合設備株式会社、大成温調株式会社、株式会社トーエネック、株式会社中電工、株式会社四電工、田辺工業株式会社
受注競争の激化（10社）	高砂熱学工業株式会社、三機工業株式会社、株式会社朝日工業社、株式会社トーエネック、株式会社ユアテック、株式会社中電工、株式会社四電工、株式会社サンテック、田辺工業株式会社、株式会社マサル

個人で営む事業者が挙げる経営上の問題点

個人で営む事業者（設備工事業）が挙げる経営上の問題点は、「原材料価格・仕入価格の上昇」26.3%、「需要の停滞（売上の停滞・減少）」19.1%、「後継者難」14.4%の順です（2025年、対象の業種の個人企業に占める割合）。「設備工事業」には管工事会社以外の業種も含まれます。

順位	経営上の問題点（主なもの）	割合（%）
1	原材料価格・仕入価格の上昇	26.3
2	需要の停滞（売上の停滞・減少）	19.1
3	後継者難	14.4
4	従業員の確保難・人材不足	5.7
5	資金繰りの悪化	4.1

出所：総務省「個人企業経済調査」（2025年調査。株式会社ルミエール集計）。統計の値は上の区分全体を1,000とした千分比のため、対象の業種の総数で割って、業種の中で挙げた事業者の割合に直しています。

06管工事会社の主な会社

管工事業を主な事業とする上場企業（売上高の大きい順）

管工事業を主な事業とする上場企業を売上高（会社全体）でみると、高砂熱学工業株式会社（4,239億円）、株式会社大気社（2,861億円）、ダイダン株式会社（2,562億円）の順です。表には、売上高の大きい10社を載せています。残りの1社は、以下の「詳しいデータ」の表にあります。

順位	会社	売上高（会社全体）	広告宣伝費（売上高比）	決算期
1	高砂熱学工業株式会社	4,239億円	15.1億円（単体）	2026年3月期
2	株式会社大気社	2,861億円	2.5億円（単体）	2026年3月期
3	ダイダン株式会社	2,562億円	6.6億円（単体）	2026年3月期
4	三機工業株式会社	2,547億円	7.0億円（単体）	2026年3月期
5	新日本空調株式会社	1,549億円	3.2億円（単体）	2026年3月期
6	株式会社朝日工業社	1,048億円	8,900万円（単体）	2026年3月期
7	株式会社テクノ菱和	987億円	1.0億円（単体）	2026年3月期
8	日比谷総合設備株式会社	941億円	3,200万円（単体）	2026年3月期
9	大成温調株式会社	617億円	1.2億円（単体）	2026年3月期
10	川崎設備工業株式会社	377億円	1.9億円（0.5%）	2026年3月期

出所：各社の有価証券報告書・有価証券届出書（金融庁 EDINET）（株式会社ルミエール集計）。管工事業を主な事業とする会社は、有価証券報告書のセグメント別の売上高で、管工事業の事業がいちばん大きい会社です（セグメントが1つの会社は事業の内容で判定）。会社全体の数値で、ほかの事業を含む場合があります。

管工事業を事業の一つとして営む上場企業

売上高（会社全体）が最も大きいのは株式会社クラフティア（4,761億円）です。

会社	売上高（会社全体）	管工事業を含む事業の売上高	広告宣伝費（売上高比）	決算期
株式会社クラフティア	4,761億円	空調管工事：124,188百万円	7.1億円（単体）	2026年3月期
株式会社トーエネック	2,725億円	空調管工事：19,762百万円	3.8億円（単体）	2026年3月期
株式会社ユアテック	2,523億円	空調管工事：29,333百万円	2.3億円（単体）	2026年3月期
株式会社中電工	2,279億円	空調管工事：35,143百万円	1.4億円（単体）	2026年3月期
株式会社四電工	994億円	空調・管工事：9,222百万円	9,200万円（単体）	2026年3月期
株式会社サンテック	611億円	空調給排水工事：4,975百万円	3,700万円（単体）	2026年3月期
田辺工業株式会社	524億円	管工事：1,495百万円	7,903万円（単体）	2026年3月期
株式会社マサル	106億円	設備工事業（空調・冷暖房・給排水等）：14億84百万円	開示なし	2025年9月期

出所：各社の有価証券報告書・有価証券届出書（金融庁 EDINET）（株式会社ルミエール集計）。セグメント別の売上高で、ほかの事業のほうが大きい会社です。

上場企業の資料から分かること

主な事業とする11社を売上高の順にみると、高砂熱学工業、大気社、ダイダン、三機工業、新日本空調、朝日工業社、テクノ菱和、日比谷総合設備、大成温調、川崎設備工業、暁飯島工業となります。事業の一つとして営むのは8社で、電気工事が中心の会社が多く、ユアテックは空調管工事の完成工事高として29,333百万円、クラフティアは124,188百万円を開示しています（いずれも2026年3月期）。事業規模は、高砂熱学工業の設備工事事業の売上高415,429百万円、新日本空調の完成工事高1,548億8千4百万円など、会社ごとに別々の指標で示されています。

上場企業の一覧（書類番号つき）は、無料資料（Excel）に入っています

07管工事会社の詳しいデータ

全国の事業所数と従業者数（2021年）

全国の管工事会社の事業所数は45,649事業所、従業者数は322,238人で、人口1万人あたり3.62か所です（2021年6月時点）。

出典：総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」（2021年6月時点）。区分「管工事業（さく井工事業を除く）」の値です。

都道府県別の管工事会社の数（すべての都道府県）

順位	都道府県	事業所数（2021年）	人口（2020年）	人口1万人あたり
1	福井県	429	766,863	5.59
2	石川県	577	1,132,526	5.09
3	富山県	523	1,034,814	5.05
4	新潟県	1,018	2,201,272	4.62
5	福島県	831	1,833,152	4.53
6	山口県	606	1,342,059	4.52
7	長野県	918	2,048,011	4.48
8	静岡県	1,615	3,633,202	4.45
9	山形県	469	1,068,027	4.39
10	山梨県	353	809,974	4.36
11	和歌山県	390	922,584	4.23
12	茨城県	1,199	2,867,009	4.18
13	群馬県	800	1,939,110	4.13
14	宮城県	948	2,301,996	4.12
15	三重県	723	1,770,254	4.08
16	愛媛県	544	1,334,841	4.08
17	秋田県	388	959,502	4.04
18	栃木県	774	1,933,146	4.00
19	岡山県	744	1,888,432	3.94
20	香川県	374	950,244	3.94
21	岩手県	475	1,210,534	3.92
22	大分県	424	1,123,852	3.77
23	広島県	1,049	2,799,702	3.75
24	北海道	1,956	5,224,614	3.74
25	愛知県	2,746	7,542,415	3.64
26	埼玉県	2,651	7,344,765	3.61
27	神奈川県	3,332	9,237,337	3.61
28	岐阜県	691	1,978,742	3.49
29	青森県	432	1,237,984	3.49
30	沖縄県	499	1,467,480	3.40
31	福岡県	1,728	5,135,214	3.37
32	千葉県	2,100	6,284,480	3.34
33	東京都	4,647	14,047,594	3.31
34	長崎県	426	1,312,317	3.25
35	大阪府	2,851	8,837,685	3.23
36	滋賀県	446	1,413,610	3.16
37	徳島県	220	719,559	3.06
38	宮崎県	327	1,069,576	3.06
39	熊本県	531	1,738,301	3.05
40	島根県	202	671,126	3.01
41	佐賀県	242	811,442	2.98
42	兵庫県	1,621	5,465,002	2.97
43	高知県	203	691,527	2.94
44	鹿児島県	466	1,588,256	2.93
45	鳥取県	162	553,407	2.93
46	京都府	728	2,578,087	2.82
47	奈良県	271	1,324,473	2.05

出所：総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」、国立社会保障・人口問題研究所「日本の地域別将来推計人口（令和5年推計）」の2020年の人口（令和2年国勢調査に基づく値）（株式会社ルミエール集計）。

上場企業の売上高ランキング（会社全体）

順位	会社	売上高	年平均成長率（4年）	営業利益率	広告宣伝費（売上高比）	従業員数	平均年収（提出会社単体）	決算期
1	高砂熱学工業株式会社	4,239億円	+8.8%	11.3%	15.1億円（単体）	7,287人	1,246万円	2026年3月期
2	株式会社大気社	2,861億円	+8.1%	8.2%	2.5億円（単体）	5,525人	1,160万円	2026年3月期
3	ダイダン株式会社	2,562億円	+12.0%	13.5%	6.6億円（単体）	2,568人	1,177万円	2026年3月期
4	三機工業株式会社	2,547億円	+7.2%	11.0%	7.0億円（単体）	2,705人	1,228万円	2026年3月期
5	新日本空調株式会社	1,549億円	+9.8%	9.8%	3.2億円（単体）	1,698人	1,094万円	2026年3月期
6	株式会社朝日工業社	1,048億円	+11.1%	11.1%	8,900万円（単体）	1,148人	1,216万円	2026年3月期
7	株式会社テクノ菱和	987億円	+14.8%	16.0%	1.0億円（単体）	981人	1,092万円	2026年3月期
8	日比谷総合設備株式会社	941億円	+5.7%	11.3%	3,200万円（単体）	967人	1,183万円	2026年3月期
9	大成温調株式会社	617億円	+5.9%	6.4%	1.2億円（単体）	783人	775万円	2026年3月期
10	川崎設備工業株式会社	377億円	+12.4%	13.0%	1.9億円（0.5%）	454人	865万円	2026年3月期
11	暁飯島工業株式会社	91億円	+5.4%	12.3%	1,355万円（0.1%）	144人	612万円	2025年8月期

出所：各社の有価証券報告書・有価証券届出書（金融庁 EDINET）（株式会社ルミエール集計）。

管工事業を事業の一つとして営む上場企業

会社	売上高（会社全体）	管工事業を含む事業の売上高	年平均成長率（4年）	営業利益率	広告宣伝費（売上高比）	従業員数	平均年収（提出会社単体）	決算期
株式会社クラフティア	4,761億円	空調管工事：124,188百万円	+6.0%	11.5%	7.1億円（単体）	11,122人	762万円	2026年3月期
株式会社トーエネック	2,725億円	空調管工事：19,762百万円	+5.5%	7.9%	3.8億円（単体）	6,487人	787万円	2026年3月期
株式会社ユアテック	2,523億円	空調管工事：29,333百万円	+2.9%	7.2%	2.3億円（単体）	5,818人	812万円	2026年3月期
株式会社中電工	2,279億円	空調管工事：35,143百万円	+4.6%	11.5%	1.4億円（単体）	4,697人	845万円	2026年3月期
株式会社四電工	994億円	空調・管工事：9,222百万円	+1.8%	8.9%	9,200万円（単体）	2,693人	774万円	2026年3月期
株式会社サンテック	611億円	空調給排水工事：4,975百万円	+11.2%	4.9%	3,700万円（単体）	1,483人	761万円	2026年3月期
田辺工業株式会社	524億円	管工事：1,495百万円	+5.3%	9.1%	7,903万円（単体）	1,044人	692万円	2026年3月期
株式会社マサル	106億円	設備工事業（空調・冷暖房・給排水等）：14億84百万円	－	6.0%	開示なし	171人	663万円	2025年9月期

出所：各社の有価証券報告書・有価証券届出書（金融庁 EDINET）（株式会社ルミエール集計）。

主な会社の事業と数字

会社	証券コード	記載内容	書類（EDINET書類番号）
高砂熱学工業株式会社	1969	設備工事事業の売上高は2026年3月期に415,429百万円	有価証券報告書－第146期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YDOU）
株式会社大気社	1979	環境システム事業（ビル空調・産業空調）の完成工事高は2026年3月期に1,831億76百万円	有価証券報告書－第81期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YCPQ）
ダイダン株式会社	1980	空調衛生工事の完成工事高は2026年3月期に190,010百万円（電気工事は39,342百万円）	有価証券報告書－第97期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YGXY）
三機工業株式会社	1961	建築設備事業（ビル空調衛生・産業空調・電気設備など）の売上高は2026年3月期に212,908百万円	有価証券報告書－第102期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YH3A）
新日本空調株式会社	1952	完成工事高は2026年3月期に1,548億8千4百万円	有価証券報告書－第57期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YDMT）
株式会社朝日工業社	1975	設備工事事業の売上高は2026年3月期に99,141百万円	有価証券報告書－第97期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YIGB）
株式会社テクノ菱和	1965	空調衛生設備工事業の売上高は、2026年3月期に産業設備工事が65,934百万円、一般ビル設備工事が28,444百万円	有価証券報告書－第77期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YF2U）
日比谷総合設備株式会社	1982	設備工事事業の売上高は2026年3月期に862億88百万円	有価証券報告書－第61期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YJU0）
大成温調株式会社	1904	売上高は2026年3月期に617億19百万円	有価証券報告書－第75期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YIC7）
川崎設備工業株式会社	1777	完成工事高は2026年3月期に376億52百万円（うち一般ビル工事267億57百万円、産業施設工事71億30百万円）	有価証券報告書－第99期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YG5D）
暁飯島工業株式会社	1997	設備事業の完成工事高は2025年8月期に89億44百万円	有価証券報告書－第72期(2024/09/01－2025/08/31)（S100X59V）
株式会社トーエネック	1946	空調管工事の完成工事高は2026年3月期に19,762百万円	有価証券報告書－第108期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YIKH）
株式会社ユアテック	1934	空調管工事の完成工事高は2026年3月期に29,333百万円	有価証券報告書－第112期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YHQP）
株式会社クラフティア	1959	空調管工事の完成工事高は2026年3月期に124,188百万円	有価証券報告書－第98期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YI0L）
株式会社中電工	1941	空調管工事の完成工事高は2026年3月期に35,143百万円	有価証券報告書－第110期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YD98）
株式会社四電工	1939	空調・管工事の完成工事高は2026年3月期に9,222百万円	有価証券報告書－第75期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YCY4）
株式会社サンテック	1960	空調給排水工事部門の売上高は2026年3月期に4,975百万円	有価証券報告書－第79期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YFBB）
田辺工業株式会社	1828	管工事の売上高は2026年3月期に1,495百万円	有価証券報告書－第58期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YHGU）
株式会社マサル	1795	設備工事業（空調・冷暖房・給排水等の設備工事）の売上高は2025年9月期に14億84百万円	有価証券報告書－第70期(2024/10/01－2025/09/30)（S100XCIB）

出所：各社の有価証券報告書・有価証券届出書（金融庁 EDINET）（株式会社ルミエール集計）。

数値の見方

上場企業の売上高ランキング（会社全体）：管工事業を主な事業とする会社は、有価証券報告書のセグメント別の売上高で、管工事業の事業がいちばん大きい会社です（セグメントが1つの会社は事業の内容で判定）（2026年9月時点で入手できた書類）。
連結を優先し、連結がない会社は単体。
「単体」とある広告宣伝費は提出会社単体の値で、会社全体の売上高と基準が違うため、売上高に占める割合は出していません。
平均年収は提出会社単体の値です。
持株会社では本社の社員だけの値になります（子会社で働く従業員の給与は含みません）。
管工事業を事業の一つとして営む上場企業：セグメント別の売上高で、ほかの事業のほうが大きい会社。
4年の間に収益認識に関する会計基準を適用し、会計基準を適用した期の売上高が前の期より5%を超えて減った会社は、前後で売上高の基準がそろわないため、年平均成長率を「－」としています。
管工事業を含む事業の売上高は、有価証券報告書のセグメント情報などに記載された事業の区分の売上高で、単位は書類の記載のままです。
区分には管工事業以外の事業を含む場合があります。

出典と注意

出典：各社の有価証券報告書・有価証券届出書（金融庁 EDINET）／総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」／国立社会保障・人口問題研究所「日本の地域別将来推計人口（令和5年推計）」／総務省「個人企業経済調査」

数値の見方：経済センサス‐活動調査では、管工事会社を含む産業の売上は事業所ごとには集計されていない（統計表で「…」）ため、市場規模の数値は載せていません。事業所数などの公的統計は、市場の大きさ（売上）を表すものではありません。上場企業の売上高は会社全体の値で、管工事会社以外の事業を含みます。

おことわり

本ページは、公的統計と各社が公開する有価証券報告書などをもとに、株式会社ルミエールが独自に集計したものです。統計の作成元や掲載企業の許諾・確認を受けたものではありません。
数値および引用は、2026年10月16日時点で確認できた内容です。統計の改訂や訂正報告書の提出などにより、あとから内容が変わる場合があります。正確性には注意を払っていますが、誤りが含まれることがあります。
企業の評価や株式の売買など、投資の判断に使うことを目的としたものではありません。
株式会社ルミエールは、マーケティングのデータ分析と、検索・AI検索を含む広告宣伝全般を支援する会社です。本ページは公開情報の集計であり、掲載企業との取引や依頼に基づくものではありません。
会社名・商品名・サービス名は、各社の商標または登録商標です。

本ページの数値は、株式会社ルミエールが公的統計と上場企業の開示書類をもとに集計したものです。数値の誤りにお気づきの場合は [email protected] までご連絡ください。このサービスは、政府統計総合窓口(e-Stat)のAPI機能を使用していますが、サービスの内容は国によって保証されたものではありません。

業種の数字を、集客に生かしたいとき

資料に載っていない地域や条件の数字、データの読み方、集客や広告費の見直しについても、ご相談を受け付けています。内容を伺ったうえで、できることをお伝えします。

お問い合わせ・ご相談

FAQ管工事会社についてよくある質問

管工事会社は全国にいくつありますか？

全国の管工事会社は45,649事業所です（2021年6月時点）。区分「管工事業（さく井工事業を除く）」は、冷暖房・換気・空気調和などの設備工事、給排水・衛生設備の工事、ガス配管・プラント配管などの工事を行う事業所です。さく井工事業は別の区分です。街の水道工事店も、大手の空調設備会社も同じ区分に入ります。

人口あたりで管工事会社が多い都道府県を教えてください。

人口1万人あたりでは、福井県（5.59か所）、石川県（5.09か所）、富山県（5.05か所）の順に多く、最も少ないのは奈良県（2.05か所）です。

管工事会社の上場企業の広告宣伝費は、売上高の何%ですか？

管工事業を主な事業とする上場企業では、売上高に対する広告宣伝費の割合は、川崎設備工業株式会社が0.5%、暁飯島工業株式会社が0.1%です（会社全体）。

管工事会社に関わる上場企業や個人事業者が挙げる課題は何ですか？

管工事会社に関わる上場企業は、資材費・労務費・外注費の高騰、施工中の事故・品質不良、建設投資・設備投資の減少などを事業のリスクに挙げています。個人事業者（設備工事業）が挙げる経営上の問題点は、「原材料価格・仕入価格の上昇」、「需要の停滞（売上の停滞・減少）」、「後継者難」の順に多くなっています（参考値）。

管工事会社の大手（上場企業）を教えてください。

管工事業を主な事業とする上場企業を売上高（会社全体）でみると、高砂熱学工業株式会社（4,239億円）、株式会社大気社（2,861億円）、ダイダン株式会社（2,562億円）の順です。管工事業を事業の一つとして営む会社まで含めると、株式会社クラフティア（4,761億円）の売上高が大きくなっています。