RESEARCH
フィットネスクラブの事業所数・市場規模・広告費の参考値
推移と都道府県別データ、上場企業が挙げるリスク
推移と都道府県別データ、上場企業が挙げるリスク
全国のフィットネスクラブ（2021年6月時点）
売上を把握できたフィットネスクラブの事業所（2020年）
フィットネスクラブを主な事業とする上場企業のうち、広告宣伝費を開示している5社の中央値
調査の要点
ルネサンス、セントラルスポーツ、東祥が営み、コナミグループ（コナミスポーツ）と日本テレビホールディングス（ティップネス）も事業の一つとして営んでいます。
カーブスホールディングスの女性専用「カーブス」（1,996店舗、2025年8月末。2026年5月末は2,005店舗）や、LOIVEの女性向けホットヨガ・マシンピラティススタジオがあります。
フィットイージーの24時間営業のジム（238店舗、2025年10月末。2026年8月末は300店舗）や、会員数が100万人を突破（2023年11月）したRIZAPグループのコンビニジム「chocoZAP」があります。
フィットクルー（女性専用などのパーソナルジムと養成スクール53店舗、2025年11月期末）やトゥエンティーフォーセブンホールディングス（「24/7Workout」など）が営んでいます。
フィットネスクラブの売上高の合計は5,040億円（2020年）で、そのうち88%が個人（一般消費者）からの収入です。2020年は新型コロナの影響を大きく受けた年の数字です。
出典：総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」（2021年調査、売上は2020年の1年間）。売上を把握できた5,903事業所の合計で、全数ではありません。売上を把握できなかった事業所は含まれないため、業界全体の規模より小さくなります。
調査対象となった主要なフィットネスクラブの売上高は2,910億円（2024年）で、2018年の3,373億円が最も多く、2024年はその86%の水準です。会員数は288.2万人で、会員1人あたりの年間売上高は約100,973円、月換算で約8,414円です（会員数は年間の平均ではない場合があり、単純に割った目安です。売上高は億円に丸める前の値で割っています。表の金額は丸めているため、表から計算した値とは一致しないことがあります）。
出典：経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」長期時系列表（年次）（株式会社ルミエール集計）。業界の主要企業を選んで調べた統計で、値は調査対象の企業の合計です。業界全体の規模はこれより大きくなります。会員1人あたりの売上高は、売上高を会員数で割った値です。
調査対象の2024年の売上高は、感染症が広がる前の2019年（3,348億円）と比べると87%の水準です。2020年は感染症の影響で前年から33.2%減少して2,235億円となり、そこから30.2%増加しました。
フィットイージーは、帝国データバンクの2024年「フィットネスクラブ・スポーツジム」業界動向調査をもとに、フィットネスの市場規模を7,500億円としています。感染症が広がる前の2019年の市場は、4,939億円とされています。
2019年の市場はクラブビジネスジャパンの調べで、LOIVEの有価証券報告書が引用する数値です。7,500億円は、フィットイージーの決算説明資料が帝国データバンクの2024年の業界動向調査をもとに記載した数値です。
全国のフィットネスクラブは7,565事業所（2021年）で、人口10万人あたり6.00か所です。
出典：総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」（2021年6月時点）。
人口10万人あたりのフィットネスクラブの数は、東京都が8.32か所で最も多く、秋田県が3.44か所で最も少なく、2.4倍の開きがあります。
| 順位 | 都道府県 | 人口10万人あたり | 事業所数（2021年） |
|---|---|---|---|
| 1 | 東京都 | 8.32 | 1,169 |
| 2 | 滋賀県 | 7.57 | 107 |
| 3 | 沖縄県 | 7.09 | 104 |
| 4 | 三重県 | 6.89 | 122 |
| 5 | 石川県 | 6.89 | 78 |
| … | … | … | … |
| 43 | 高知県 | 4.19 | 29 |
| 44 | 北海道 | 3.98 | 208 |
| 45 | 島根県 | 3.58 | 24 |
| 46 | 岩手県 | 3.55 | 43 |
| 47 | 秋田県 | 3.44 | 33 |
「スポーツクラブ使用料」への支出は、1世帯あたり年間5,419円、1人あたり1,888円です（2025年、二人以上の世帯）。
出典：総務省「家計調査（二人以上の世帯）2025年」第4-1表（株式会社ルミエール集計）。支出のなかった世帯を含む平均で、1人あたりは世帯の支出を世帯人員で割った値です。同じ品目の購入世帯数は、1万世帯あたり474世帯（1か月平均）です。購入世帯の少ない品目のため、市ごとの値は年によるぶれが大きくなります。
株式会社ルミエールの業種別マーケティング調査
このページでは都道府県別までを載せています。市区町村別の数は、資料（Excel）に収録しています。
1,890市区町村の事業所数、従業者数、人口あたりの数、2020年の人口と2030年・2040年の見込み。
市区町村を選ぶと、事業所数、人口あたりの数、全国と県の中での順位、2030年・2040年の人口の見込みが出ます。年間の費用や売上高を入れると、区分の主な企業の割合や上場企業の中央値をあてはめた参考の額も出ます。
47都道府県の事業所数、人口あたりの数と順位、売上、1事業所あたり売上、一般の消費者からの収入の割合、年間施設利用者数（人、個人経営を除く）、人口の見込み。
形式：Excel（xlsx）対象：事業者・開業を考えている方（無料）出典：公的統計（e-Stat ほか）・有価証券報告書
社内での検討・共有にお使いください。記事や資料など外部でご利用の際は、ページ末尾の「記事等でのご利用にあたって」をご確認ください。有価証券報告書から引用した文章の権利は各社に帰属します。
フィットネスクラブを主な事業とする上場企業のうち、広告宣伝費を開示している5社では、広告宣伝費は売上高の9.2%です（中央値。2.5%〜17.7%）。
出典：各社の有価証券報告書・有価証券届出書（金融庁 EDINET）（株式会社ルミエール集計）。売上高と同じ基準で広告宣伝費を開示している会社に限ります。会社全体の数値です。
フィットネスクラブを含む区分「スポーツ施設提供業」の主な企業では、広告宣伝費は費用の2.1%です（2024年）。「スポーツ施設提供業」にはフィットネスクラブ以外の業種も含まれるため、フィットネスクラブだけの値ではありません。経済センサスの売上（2020年）で見ると、区分「フィットネスクラブ」は、区分「スポーツ施設提供業」の売上の27.7%です。
出典：総務省・経済産業省「経済構造実態調査」二次集計（2025年調査＝2024年の1年間）（株式会社ルミエール集計）。主な企業は、売上の大きい順に足していき、区分全体の売上の5割に入るところまでの企業です。割合はその回答の集計で、個人で営む事業者は含みません。
上場企業の値は売上高に対する割合、区分の値は費用に対する割合で、分母が違います。
業種別の広告宣伝費の推計は、業種別の広告費と媒体別の推移にまとめています。上場企業の広告費の売上高比率は、業界別の広告費の割合ランキング（上場企業）で比較しています。
フィットネスクラブに関わる上場企業が最も多く挙げるリスクは「競合店の増加と新規参入」（12社）で、「固定費の重さと店舗の減損」（10社）、「災害や感染症による休業」（10社）が続きます。
| リスク | 挙げた社数 | 主な会社（3社まで） |
|---|---|---|
| 競合店の増加と新規参入 | 12 | 株式会社ルネサンス、セントラルスポーツ株式会社、株式会社東祥 |
| 固定費の重さと店舗の減損 | 10 | 株式会社ルネサンス、セントラルスポーツ株式会社、株式会社カーブスホールディングス |
| 災害や感染症による休業 | 10 | 株式会社ルネサンス、セントラルスポーツ株式会社、株式会社カーブスホールディングス |
| 景気の悪化や少子化による会員の減少 | 9 | 株式会社ルネサンス、セントラルスポーツ株式会社、株式会社カーブスホールディングス |
| 広告に頼る集客と広告表示の規制 | 7 | 株式会社カーブスホールディングス、株式会社LOIVE、株式会社フィットクルー |
| 店舗での事故（無人の時間帯を含む） | 7 | 株式会社カーブスホールディングス、株式会社LOIVE、フィットイージー株式会社 |
| 指導者や店長となる人材の確保 | 7 | 株式会社カーブスホールディングス、株式会社東祥、株式会社LOIVE |
| リスク | 挙げた会社 |
|---|---|
| 競合店の増加と新規参入（12社） | 株式会社ルネサンス、セントラルスポーツ株式会社、フィットイージー株式会社、株式会社LOIVE、株式会社フィットクルー、株式会社トゥエンティーフォーセブンホールディングス、株式会社ジェイエスエス、RIZAPグループ株式会社、株式会社東祥、株式会社アークコア、コナミグループ株式会社、日本テレビホールディングス株式会社 |
| 固定費の重さと店舗の減損（10社） | セントラルスポーツ株式会社、フィットイージー株式会社、株式会社ルネサンス、株式会社カーブスホールディングス、株式会社フィットクルー、株式会社東祥、株式会社LOIVE、RIZAPグループ株式会社、株式会社ジェイエスエス、日本テレビホールディングス株式会社 |
| 災害や感染症による休業（10社） | 株式会社ルネサンス、セントラルスポーツ株式会社、株式会社カーブスホールディングス、フィットイージー株式会社、株式会社フィットクルー、株式会社LOIVE、株式会社東祥、株式会社ジェイエスエス、株式会社トゥエンティーフォーセブンホールディングス、RIZAPグループ株式会社 |
| 景気の悪化や少子化による会員の減少（9社） | 株式会社カーブスホールディングス、株式会社ルネサンス、セントラルスポーツ株式会社、フィットイージー株式会社、株式会社フィットクルー、RIZAPグループ株式会社、株式会社ジェイエスエス、株式会社東祥、コナミグループ株式会社 |
| 広告に頼る集客と広告表示の規制（7社） | 株式会社フィットクルー、株式会社トゥエンティーフォーセブンホールディングス、株式会社カーブスホールディングス、RIZAPグループ株式会社、株式会社LOIVE、株式会社ジェイエスエス、株式会社アークコア |
| 店舗での事故（無人の時間帯を含む）（7社） | フィットイージー株式会社、RIZAPグループ株式会社、株式会社フィットクルー、株式会社トゥエンティーフォーセブンホールディングス、株式会社LOIVE、株式会社ジェイエスエス、株式会社カーブスホールディングス |
| 指導者や店長となる人材の確保（7社） | 株式会社カーブスホールディングス、株式会社フィットクルー、フィットイージー株式会社、株式会社トゥエンティーフォーセブンホールディングス、株式会社LOIVE、株式会社ジェイエスエス、株式会社東祥 |
事業等のリスクでは、主な事業とする8社のうち7社と、RIZAPグループ、ジェイエスエス、コナミグループ、日本テレビホールディングス、アークコアが競合店の増加や新規参入を挙げており、ルネサンスは24時間ジムなど小型店の出店が相次いでいると記載しています。
フィットネスクラブを主な事業とする上場企業を売上高（会社全体）でみると、株式会社ルネサンス（649億円）、セントラルスポーツ株式会社（489億円）、株式会社カーブスホールディングス（376億円）の順です。
| 順位 | 会社 | 売上高（会社全体） | 広告宣伝費（売上高比） | 決算期 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 株式会社ルネサンス | 649億円 | 開示なし | 2026年3月期 |
| 2 | セントラルスポーツ株式会社 | 489億円 | 開示なし | 2026年3月期 |
| 3 | 株式会社カーブスホールディングス | 376億円 | 14.5億円（3.9%） | 2025年8月期 |
| 4 | 株式会社東祥 | 276億円 | 開示なし | 2026年3月期 |
| 5 | 株式会社LOIVE | 114億円 | 13.2億円（11.5%） | 2026年3月期 |
| 6 | フィットイージー株式会社 | 97億円 | 2.5億円（2.5%） | 2025年10月期 |
| 7 | 株式会社フィットクルー | 29億円 | 5.2億円（17.7%） | 2025年11月期 |
| 8 | 株式会社トゥエンティーフォーセブンホールディングス | 21億円 | 1.9億円（9.2%） | 2025年11月期 |
売上高（会社全体）が最も大きいのはコナミグループ株式会社（4,937億円）です。
| 会社 | 売上高（会社全体） | フィットネスクラブを含む事業の売上高 | 広告宣伝費（売上高比） | 決算期 |
|---|---|---|---|---|
| コナミグループ株式会社 | 4,937億円 | スポーツ事業：494億8千4百万円 | 7.7億円（単体） | 2026年3月期 |
| 日本テレビホールディングス株式会社 | 4,844億円 | ウェルネス事業：276億6千5百万円 | 開示なし | 2026年3月期 |
| RIZAPグループ株式会社 | 1,673億円 | － | 108.5億円（6.5%） | 2026年3月期 |
| 株式会社ジェイエスエス | 85億円 | － | 開示なし | 2026年3月期 |
| 株式会社アークコア | 73億円 | フィットネス事業：504百万円 | 6.3億円（8.7%） | 2026年2月期 |
| 株式会社カナミックネットワーク | 55億円 | 健康寿命延伸事業：1,187,551千円 | 開示なし | 2025年9月期 |
業態は、総合型のスポーツクラブ（ルネサンス、セントラルスポーツ、東祥）、女性向けの小型店（カーブス、LOIVE）、24時間ジムやコンビニジム（フィットイージー、RIZAPグループのchocoZAP）、パーソナルジム（フィットクルー、トゥエンティーフォーセブンホールディングス）などに分かれます。事業の一つとして大手のスポーツクラブを持つ会社もあり、コナミグループ（コナミスポーツ）のスポーツ事業の売上高は494億8千4百万円、日本テレビホールディングス（ティップネス）のウェルネス事業の売上高は276億6千5百万円です（いずれも2026年3月期）。ほかに、カナミックネットワークとアークコアが事業の一つとしてジムを運営しています。
各社の店舗数は直営・FC・業務受託と集計の範囲が異なるため、合計しても業界全体の規模にはなりません。
全国のフィットネスクラブの事業所数は7,565事業所、従業者数は87,594人で、人口10万人あたり6.00か所です（2021年6月時点）。
出典：総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」（2021年6月時点）。
調査対象となった主要なフィットネスクラブの事業所数は、2000年の704か所から2024年には1,700か所となりました。
出典：経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」長期時系列表（年次）。調査対象は業界の主要企業に限られ、対象企業の入れ替えや追加も含むため、業界全体の事業所数の増減を示すものではありません。
| 年 | 売上高 | 会員数（人） | 延べ利用者数（人） | 事業所数 |
|---|---|---|---|---|
| 2000年 | 1,974億円 | 2,101,202 | 115,237,336 | 704 |
| 2005年 | 2,496億円 | 2,638,913 | 157,748,012 | 875 |
| 2010年 | 2,959億円 | 2,892,914 | 204,931,997 | 1,021 |
| 2015年 | 3,146億円 | 3,016,623 | 227,133,151 | 1,100 |
| 2018年 | 3,373億円 | 3,365,183 | 256,243,299 | 1,426 |
| 2019年 | 3,348億円 | 3,362,965 | 254,507,343 | 1,461 |
| 2020年 | 2,235億円 | 2,689,796 | 171,582,052 | 1,583 |
| 2021年 | 2,450億円 | 2,577,239 | 198,191,539 | 1,506 |
| 2022年 | 2,683億円 | 2,648,645 | 210,418,825 | 1,500 |
| 2023年 | 2,784億円 | 2,798,898 | 217,683,810 | 1,603 |
| 2024年 | 2,910億円 | 2,882,341 | 226,607,942 | 1,700 |
| 数値 | 調査元 | 記載した会社 | 資料 |
|---|---|---|---|
| フィットネス市場規模 7,500億円（帝国データバンクの2024年「フィットネスクラブ・スポーツジム」業界動向調査） | 帝国データバンク（2024年「フィットネスクラブ・スポーツジム」業界動向調査） | フィットイージー株式会社 | 2026年10月期 第3四半期 決算説明資料 35ページ |
| ピラティス（ヨガ型）市場規模 600億円（2025年推計） | 日本経済新聞トレンド分析 | フィットイージー株式会社 | 2026年10月期 第3四半期 決算説明資料 35ページ |
| 市場 | 年 | 規模 | 調査元 | 記載した会社（書類番号） |
|---|---|---|---|---|
| 国内のフィットネス市場 | 2019 | 4,939億円 | 株式会社クラブビジネスジャパン「日本のフィットネスクラブ業界のトレンド2023年度版」 | 株式会社LOIVE（S100YGOP） |
上場企業が引用する市場規模は、業種をまたいで市場規模の一覧にまとめています。
1事業所あたりの年間売上高は約8,539万円、従業者1人あたりは約675万円です（2020年、売上を把握できた事業所の平均）。2020年は新型コロナの影響を大きく受けた年の数字です。
売上高を、売上を把握できた5,903事業所で割った値です。従業者1人あたりは、その事業所の従業者74,645人で割った値です。出典：総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」（売上は2020年の1年間。株式会社ルミエール集計）。
費用で最も大きいのは給与総額（27.7%）で、賃借料（土地・建物）（12.1%）が続きます。
| 費用の項目 | 費用に占める割合（%） |
|---|---|
| 給与総額 | 27.7 |
| 賃借料（土地・建物） | 12.1 |
| 水道光熱費 | 8.4 |
| 外注費 | 6.8 |
| 減価償却費 | 5.5 |
| 施設管理費 | 4.4 |
| その他（調査の区分「その他」） | 25.3 |
| 上記以外の10項目の合計 | 9.8 |
フィットネスクラブを含む区分「スポーツ施設提供業」の法人の広告宣伝費は、約450億円と推計されます（2024年）。広告宣伝費の割合（2.1%）は小数1けたに丸めた公表値のため、この丸めだけでも推計額には440億円〜460億円ほどの幅があります。
費用に占める広告宣伝費の割合（2.1%）は、全74事業区分のうち上から16番目で、全区分の中央値は0.7%です。
推計広告宣伝費 ＝ 費用総額 2兆1,550億円 × 広告宣伝費の割合 2.1%（株式会社ルミエールによる推計）。業界全体で集計された広告宣伝費ではなく、費用総額に主な企業の割合を当てはめた参考試算です。費用総額は法人全体の推計、割合は主な企業（売上の大きい企業）の回答の集計で、主な企業の割合が法人全体にも当てはまるとみなした目安です。
| 調査年（対象の1年） | 費用に占める広告宣伝費の割合（%） | 推計広告宣伝費（目安） |
|---|---|---|
| 2019年調査（2018年） | 1.6 | 270億円 |
| 2020年調査（2019年） | 3.9 | 680億円 |
| 2022年調査（2021年） | 2.1 | 380億円 |
| 2023年調査（2022年） | 2.1 | 390億円 |
| 2024年調査（2023年） | 2.2 | 400億円 |
| 2025年調査（2024年） | 2.1 | 450億円 |
| 順位 | 都道府県 | 事業所数（2021年） | 人口（2020年） | 人口10万人あたり |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 東京都 | 1,169 | 14,047,594 | 8.32 |
| 2 | 滋賀県 | 107 | 1,413,610 | 7.57 |
| 3 | 沖縄県 | 104 | 1,467,480 | 7.09 |
| 4 | 三重県 | 122 | 1,770,254 | 6.89 |
| 5 | 石川県 | 78 | 1,132,526 | 6.89 |
| 6 | 福岡県 | 349 | 5,135,214 | 6.80 |
| 7 | 福井県 | 52 | 766,863 | 6.78 |
| 8 | 岐阜県 | 132 | 1,978,742 | 6.67 |
| 9 | 宮崎県 | 71 | 1,069,576 | 6.64 |
| 10 | 鳥取県 | 36 | 553,407 | 6.51 |
| 11 | 愛知県 | 487 | 7,542,415 | 6.46 |
| 12 | 佐賀県 | 52 | 811,442 | 6.41 |
| 13 | 京都府 | 162 | 2,578,087 | 6.28 |
| 14 | 大阪府 | 552 | 8,837,685 | 6.25 |
| 15 | 山形県 | 66 | 1,068,027 | 6.18 |
| 16 | 千葉県 | 388 | 6,284,480 | 6.17 |
| 17 | 長野県 | 126 | 2,048,011 | 6.15 |
| 18 | 静岡県 | 223 | 3,633,202 | 6.14 |
| 19 | 奈良県 | 81 | 1,324,473 | 6.12 |
| 20 | 栃木県 | 118 | 1,933,146 | 6.10 |
| 21 | 山口県 | 79 | 1,342,059 | 5.89 |
| 22 | 兵庫県 | 321 | 5,465,002 | 5.87 |
| 23 | 鹿児島県 | 92 | 1,588,256 | 5.79 |
| 24 | 大分県 | 65 | 1,123,852 | 5.78 |
| 25 | 群馬県 | 111 | 1,939,110 | 5.72 |
| 26 | 山梨県 | 46 | 809,974 | 5.68 |
| 27 | 長崎県 | 74 | 1,312,317 | 5.64 |
| 28 | 宮城県 | 128 | 2,301,996 | 5.56 |
| 29 | 神奈川県 | 499 | 9,237,337 | 5.40 |
| 30 | 福島県 | 95 | 1,833,152 | 5.18 |
| 31 | 香川県 | 49 | 950,244 | 5.16 |
| 32 | 埼玉県 | 377 | 7,344,765 | 5.13 |
| 33 | 岡山県 | 96 | 1,888,432 | 5.08 |
| 34 | 広島県 | 142 | 2,799,702 | 5.07 |
| 35 | 茨城県 | 145 | 2,867,009 | 5.06 |
| 36 | 熊本県 | 86 | 1,738,301 | 4.95 |
| 37 | 新潟県 | 107 | 2,201,272 | 4.86 |
| 38 | 和歌山県 | 44 | 922,584 | 4.77 |
| 39 | 富山県 | 49 | 1,034,814 | 4.74 |
| 40 | 愛媛県 | 62 | 1,334,841 | 4.64 |
| 41 | 徳島県 | 32 | 719,559 | 4.45 |
| 42 | 青森県 | 54 | 1,237,984 | 4.36 |
| 43 | 高知県 | 29 | 691,527 | 4.19 |
| 44 | 北海道 | 208 | 5,224,614 | 3.98 |
| 45 | 島根県 | 24 | 671,126 | 3.58 |
| 46 | 岩手県 | 43 | 1,210,534 | 3.55 |
| 47 | 秋田県 | 33 | 959,502 | 3.44 |
| 順位 | 市 | 1人あたり年間支出（円） |
|---|---|---|
| 1 | 千葉市 | 4,663 |
| 2 | 奈良市 | 4,357 |
| 3 | さいたま市 | 3,596 |
| 4 | 東京都区部 | 3,591 |
| 5 | 松江市 | 3,396 |
| 6 | 静岡市 | 3,104 |
| 7 | 京都市 | 2,891 |
| 8 | 堺市 | 2,825 |
| 9 | 水戸市 | 2,775 |
| 10 | 広島市 | 2,749 |
| … | … | … |
| 48 | 新潟市 | 991 |
| 49 | 富山市 | 980 |
| 50 | 青森市 | 979 |
| 51 | 岡山市 | 854 |
| 52 | 鳥取市 | 762 |
| 順位 | 会社 | 売上高 | 年平均成長率（4年） | 営業利益率 | 広告宣伝費（売上高比） | 従業員数 | 平均年収（提出会社単体） | 決算期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1 | 株式会社ルネサンス | 649億円 | +15.0% | 2.4% | 開示なし | 2,020人 | 569万円 | 2026年3月期 |
| 2 | セントラルスポーツ株式会社 | 489億円 | +4.9% | 5.5% | 開示なし | 890人 | 577万円 | 2026年3月期 |
| 3 | 株式会社カーブスホールディングス | 376億円 | +11.1% | 16.9% | 14.5億円（3.9%） | 601人 | － | 2025年8月期 |
| 4 | 株式会社東祥 | 276億円 | +0.3% | 27.1% | 開示なし | 376人 | 484万円 | 2026年3月期 |
| 5 | 株式会社LOIVE | 114億円 | +28.1% | 6.3% | 13.2億円（11.5%） | 1,013人 | 378万円 | 2026年3月期 |
| 6 | フィットイージー株式会社 | 97億円 | +41.3% | 23.8% | 2.5億円（2.5%） | 65人 | 568万円 | 2025年10月期 |
| 7 | 株式会社フィットクルー | 29億円 | +44.7% | 9.4% | 5.2億円（17.7%） | 277人 | 382万円 | 2025年11月期 |
| 8 | 株式会社トゥエンティーフォーセブンホールディングス | 21億円 | － | -8.5% | 1.9億円（9.2%） | 114人 | － | 2025年11月期 |
| 会社 | 売上高（会社全体） | フィットネスクラブを含む事業の売上高 | 年平均成長率（4年） | 営業利益率 | 広告宣伝費（売上高比） | 従業員数 | 平均年収（提出会社単体） | 決算期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| コナミグループ株式会社 | 4,937億円 | スポーツ事業：494億8千4百万円 | +13.3% | 27.5% | 7.7億円（単体） | 5,186人 | 850万円 | 2026年3月期 |
| 日本テレビホールディングス株式会社 | 4,844億円 | ウェルネス事業：276億6千5百万円 | +4.5% | 14.3% | 開示なし | 5,933人 | 1,398万円 | 2026年3月期 |
| RIZAPグループ株式会社 | 1,673億円 | － | +1.0% | 6.6% | 108.5億円（6.5%） | 4,204人 | 625万円 | 2026年3月期 |
| 株式会社ジェイエスエス | 85億円 | － | － | 5.1% | 開示なし | 467人 | 465万円 | 2026年3月期 |
| 株式会社アークコア | 73億円 | フィットネス事業：504百万円 | +17.2% | 5.9% | 6.3億円（8.7%） | 89人 | 571万円 | 2026年2月期 |
| 株式会社カナミックネットワーク | 55億円 | 健康寿命延伸事業：1,187,551千円 | +27.5% | 29.2% | 開示なし | 310人 | 565万円 | 2025年9月期 |
| 会社 | 証券コード | 記載内容 | 書類（EDINET書類番号） |
|---|---|---|---|
| RIZAPグループ株式会社 | 2928 | コンビニジム「chocoZAP」の会員数が100万人を突破（2023年11月、国内のフィットネスジムで初） | 有価証券報告書－第23期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YF9Y） |
| 株式会社ルネサンス | 2378 | スポーツクラブ事業の売上高551億45百万円、在籍会員442,085名（2026年3月期、会員は前年比1.7%増） | 有価証券報告書－第44期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YK5N） |
| セントラルスポーツ株式会社 | 4801 | 直営187店舗・業務受託70店舗、合計257店舗（2026年3月31日現在） | 有価証券報告書－第56期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YEYH） |
| 株式会社カーブスホールディングス | 7085 | 女性専用「カーブス」1,996店舗・会員86.3万名（2025年8月末、FC店を含むチェーン全体） | 有価証券報告書－第17期(2024/09/01－2025/08/31)（S100X61U） |
| 株式会社東祥 | 8920 | 大人専用「ホリデイスポーツクラブ」95店舗。1店舗ごとに経常利益で35%以上の利益率を出店の基準にしている | 有価証券報告書－第48期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YI5M） |
| 株式会社LOIVE | 352A | 女性向けのホットヨガ・マシンピラティスのスタジオで、月額制の会員 約8.3万人（2026年3月時点） | 有価証券報告書－第18期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YGOP） |
| フィットイージー株式会社 | 212A | 24時間営業のアミューズメント型ジム「フィットイージー」238店舗（直営23・FC215、2025年10月末） | 有価証券報告書－第8期(2024/11/01－2025/10/31)（S100XHWN） |
| 株式会社ジェイエスエス | 6074 | スイミングスクール中心の会員数76,880人（2026年3月期末、前年比8.9%減） | 有価証券報告書－第51期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YGXC） |
| 株式会社フィットクルー | 469A | 女性専用などのパーソナルジムと養成スクールの総店舗数53店舗（2025年11月期末、期中に7店舗を新規出店） | 有価証券報告書－第11期(2024/12/01－2025/11/30)（S100XO08） |
| 株式会社トゥエンティーフォーセブンホールディングス | 7074 | パーソナルジム「24/7Workout」などを運営。2025年11月期まで6期連続で売上高が減少 | 有価証券報告書－第18期(2024/12/01－2025/11/30)（S100XMWM） |
| コナミグループ株式会社 | 9766 | コナミスポーツが営むスポーツ事業（スポーツクラブ・運動スクールなど）の売上高494億8千4百万円（2026年3月期、前年比1.9%増） | 有価証券報告書－第54期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YKX5） |
| 日本テレビホールディングス株式会社 | 9404 | ティップネスなどのスポーツクラブを運営するウェルネス事業の売上高276億6千5百万円（2026年3月期、前年比3.4%増）で、7千2百万円の営業損失 | 有価証券報告書－第93期(2025/04/01－2026/03/31)（S100Y9BG） |
| 株式会社アークコア | 3384 | 主力はバイク買取。エニタイムフィットネス4店などのフィットネス事業の売上高5億400万円（2026年2月期、前年比7.0%増） | 有価証券報告書－第23期(2025/03/01－2026/02/28)（S100Y6PS） |
| 株式会社カナミックネットワーク | 3939 | 主力は医療・介護向けのクラウドサービス。子会社で24時間営業のジムを運営し、直営13店（2025年9月30日現在） | 有価証券報告書－第25期(2024/10/01－2025/09/30)（S100XAZ4） |
| 会社 | 数値 | 資料 |
|---|---|---|
| フィットイージー株式会社 | チェーン全体の店舗数 297店舗（2026年7月末） | 2026年10月期 第3四半期 決算説明資料（2026年9月14日） 33ページ |
| フィットイージー株式会社 | 店舗数の内訳 FC店272店舗（91.6%）・直営店25店舗（8.4%）（2026年7月末） | 2026年10月期 第3四半期 決算説明資料（2026年9月14日） 10ページ |
| フィットイージー株式会社 | チェーン全体の店舗数 300店舗（2026年8月末） | 2026年10月期 第3四半期 決算説明資料（2026年9月14日） 10ページ |
| フィットイージー株式会社 | 2026年10月期末の店舗数の計画 322店舗 | 2026年10月期 第3四半期 決算説明資料（2026年9月14日） 10ページ |
| フィットイージー株式会社 | 愛知県内96店舗目の出店（太田川駅前店、2026年7月31日プレオープン） | 2026年10月期 第3四半期 決算説明資料（2026年9月14日） 21ページ |
| 株式会社ルネサンス | グループ全体の施設数 330施設（2026年3月末。国内329・海外1で、介護リハビリ施設なども含む） | 2026年3月期 決算説明資料（2026年5月8日） 17ページ |
| 株式会社ルネサンス | ルネサンスの国内スポーツクラブ施設 計231施設（2026年3月末。うちスポーツクラブ施設141、業務受託施設86、運営支援4） | 2026年3月期 決算説明資料（2026年5月8日） 17ページ |
| 株式会社ルネサンス | スポーツクラブ事業の在籍会員数 442,085名（2026年3月末、前期比+1.7%。ベトナムを含む直営施設の数で、オンライン会員は含まない） | 2026年3月期 決算説明資料（2026年5月8日） 13ページ |
| 株式会社ルネサンス | フィットネス会員数 253,249名（2026年3月末、前期比+1.8%） | 2026年3月期 決算説明資料（2026年5月8日） 13ページ |
| 株式会社ルネサンス | スイミングスクール会員数 129,292名（2026年3月末、前期比+1.6%） | 2026年3月期 決算説明資料（2026年5月8日） 13ページ |
| 株式会社LOIVE | 全店舗数 236店舗（ホットヨガ・ピラティスなどのグループレッスン型スタジオ、全店直営、2026年6月末） | 2027年3月期第1四半期決算説明会資料（2026年8月7日） 22ページ |
| 株式会社LOIVE | ブランド別の店舗数 ホットヨガ「ロイブ」69店舗、マシンピラティス「ピラティスK」159店舗（2026年6月末） | 2027年3月期第1四半期決算説明会資料（2026年8月7日） 22ページ |
| 株式会社LOIVE | その他ブランドの店舗数 サーフフィット2店舗、暗闇筋トレのレディーズジム3店舗、50歳以上女性向けストレッチ3店舗（2026年6月末） | 2027年3月期第1四半期決算説明会資料（2026年8月7日） 22ページ |
| 株式会社LOIVE | ピラティスKの会員数 5.3万人（2026年6月） | 2027年3月期第1四半期決算説明会資料（2026年8月7日） 8ページ |
| 株式会社LOIVE | ホットヨガ「ロイブ」の会員数 3.4万人（2026年6月。ピラティス市場が広がる中でも会員数を維持） | 2027年3月期第1四半期決算説明会資料（2026年8月7日） 7ページ |
| セントラルスポーツ株式会社 | 2026年3月期の出店 10店（直営4店・受託6店） | 2026年3月期 決算説明資料（2026年5月13日） 9ページ |
| セントラルスポーツ株式会社 | 2026年3月期の退店 6店（直営2店・受託4店） | 2026年3月期 決算説明資料（2026年5月13日） 10ページ |
| セントラルスポーツ株式会社 | 2027年3月期の出店計画 2店（直営1店・受託1店） | 2026年3月期 決算説明資料（2026年5月13日） 20ページ |
| セントラルスポーツ株式会社 | 2027年3月期の退店計画 2店（直営1店・受託1店） | 2026年3月期 決算説明資料（2026年5月13日） 20ページ |
| セントラルスポーツ株式会社 | フィットネス部門の売上高 236億200万円（2026年3月期、連結、前年同期比102.8%） | 2026年3月期 決算説明資料（2026年5月13日） 6ページ |
| 株式会社カーブスホールディングス | 全業態の店舗数 2,089店舗（2026年5月末、前年同期比+43店舗、2025年8月末比+31店舗） | 2026年8月期第3四半期 決算補足説明資料（2026年7月13日） 3ページ |
| 株式会社カーブスホールディングス | 店舗数の内訳 カーブス2,005店舗、メンズ・カーブス37店舗、ピント・アップ47店舗（2026年5月末） | 2026年8月期第3四半期 決算補足説明資料（2026年7月13日） 3ページ |
| 株式会社カーブスホールディングス | 「女性だけの30分健康フィットネス カーブス」の店舗数 1,722店舗（2016年8月末）→2,020店舗（2020年8月末）→1,947店舗（2022年8月末）→1,996店舗（2025年8月末）→2,005店舗（2026年5月末） | 2026年8月期第3四半期 決算補足説明資料（2026年7月13日） 41ページ |
| 株式会社カーブスホールディングス | 神奈川県内のカーブス店舗数 148店舗（2026年5月、全店が県の「未病センター」認証を取得） | 2026年8月期第3四半期 決算補足説明資料（2026年7月13日） 21ページ |
| 株式会社カーブスホールディングス | 欧州（スペイン・イタリア・英国を中心に8か国）のカーブス店舗数 126店舗（2026年3月末、同社がFC本部を運営する地域のみ） | 2026年8月期第3四半期 決算補足説明資料（2026年7月13日） 22ページ |
フィットネスクラブに関わる業界団体が公開している調査・統計には、次の資料があります。
| 発行元 | 資料 | 主な内容 | 頻度 | 最新版（確認時点） |
|---|---|---|---|---|
| 公益財団法人 健康・体力づくり事業財団 | 2019年健康運動指導士・健康運動実践指導者実態調査 | 健康運動指導士・健康運動実践指導者の就業状況（勤め先・収入など） | 不定期 | 令和元年度（2019年）調査 |
出典：各社の有価証券報告書・有価証券届出書（金融庁 EDINET）／総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」／経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」長期時系列表（年次）／各社の決算説明資料／各社の資料が引用する市場規模（株式会社クラブビジネスジャパン、帝国データバンク、日本経済新聞トレンド分析）／国立社会保障・人口問題研究所「日本の地域別将来推計人口（令和5年推計）」／総務省「家計調査（二人以上の世帯）2025年」第4-1表／総務省・経済産業省「経済構造実態調査」二次集計（2019年調査〜2025年調査。各調査はその前年の1年間。2021年調査はなし）／各業界団体の公開ページ
数値の読み方：このページでは、市場の大きさを、特定サービス産業動態統計の調査対象の売上高（2024年）と、経済センサス‐活動調査の売上高（2020年の1年間）で示しています。特定サービス産業動態統計は業界の主要な企業を選んで調べる統計で、値は調査対象の企業の合計です。経済センサスの値は、民営の事業所のうち売上を把握できた事業所の合計です。いずれも全数を集計した値ではないため、業界全体の規模はこれより大きくなります。上場企業の開示書類に記載された市場規模は、各社が引用している調査会社などの数値で、定義は調査ごとに異なります。
おことわり
このページは株式会社ルミエールが公的統計と上場企業の開示書類をもとに集計したものです。数値の誤りにお気づきの場合は info@lumierre.jp までご連絡ください。このサービスは、政府統計総合窓口(e-Stat)のAPI機能を使用していますが、サービスの内容は国によって保証されたものではありません。
この業種の数字を、集客に生かしたいとき
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