InstagramやTikTokなどのSNSを集客で使う場面を、ルミエールが市場と競合を調べたうえでご提案します。業種は問いません。
2021年期の166社から約1.5倍。広告を売る側の会社を除く
2021年期→2025年期。両方の年に報告書がある3,242社
2021年期→2025年期。小売業の中でSNSの活用に言及した会社の割合
要点
SNS集客は、Instagram・TikTok・X・LINEなどで、商品やお店を知ってもらい、問い合わせや来店、購入につなげる取り組みです。投稿を続ける運用と、広告を出稿する方法があります。
ルミエールでは、まず御社と近くの競合のアカウント(投稿の内容・頻度・プロフィールからのリンク先)を調べます。調査の結果をもとに、SNSを「知ってもらう」ために使うか、「予約や購入に結びつける」ために使うかを決め、取り組む順番をご提案します。
ほかの手法から始めるほうが成果につながる場合は、SNS集客にこだわらず、優先すべき手法をご提案します。
制作・改修・助言・運用の4つに対応しています。いずれか1つだけでもご依頼いただけます。
費用は、無料診断のあとに、ご依頼の範囲と期間を伺ってお伝えします。
上場企業の有価証券報告書で、SNSの活用とテレビCMに言及した会社を、2017年期から2025年期まで毎年数えました。SNSの活用に言及した会社は、2021年期の166社から2025年期の247社に増え、4年で約1.5倍になりました。テレビCMに言及した会社は、123社から126社でほぼ横ばいです。
集計の方法:「2025年期」は2024年7月から2025年6月までに決算を迎えた会社の報告書です。「2021年期」は、2020年7月から2021年6月までに決算を迎えた会社の報告書を指します。報告書にある次の4つの欄に、対象の語がある会社を数えました。欄は「事業の内容」「経営方針・経営環境」「経営者による分析」「事業等のリスク」です。実際に使っている会社の数ではありません。SNSの活用は、8つの語のうち1つでも報告書にある会社を数えました。8つの語は、インフルエンサー、TikTok、Instagram、YouTube、LINE公式アカウント・LINE広告、X(旧Twitter)、SNS広告、SNSの活用・運用です。テレビCMは1つの語で数えています。「X」とだけ書いた記載は、ほかの意味と区別できないため数えていません。広告会社など、広告枠を売る側の会社は除いています。
業種別の数は、2026年11月時点で上場している会社を、同じ時点の業種の区分で分けています。出典:各社の有価証券報告書(金融庁 EDINET)。集計:株式会社ルミエール(2026年11月)
上場企業の有価証券報告書で「TikTok」に言及した会社を、2017年期から2025年期まで毎年数えました。言及した会社は、2021年期の3社(3,564社中0.08%)から、2025年期は20社(3,591社中0.56%)に増え、約7倍になりました。2020年期までは0社でした。
集計の方法:「2025年期」は2024年7月から2025年6月までに決算を迎えた会社の報告書です。「2021年期」は、2020年7月から2021年6月までに決算を迎えた会社の報告書を指します。報告書にある次の4つの欄に「TikTok」の語がある会社を数えました。欄は「事業の内容」「経営方針・経営環境」「経営者による分析」「事業等のリスク」です。実際に使っている会社の数ではありません。使い方を確認するため、2021年期の3社と2025年期の20社の全件について、語の前後の文を読んで分類しました。分類は株式会社ルミエールの判断です。判断が分かれた会社は4社あります。中国版の「Douyin(抖音)」の記載、実証実験としての記載、所属タレントのSNS活用の記載、自社サービスの掲載先としての記載です。広告会社など、広告枠を売る側の会社は除いています。
業種別の数は、2026年11月時点で上場している会社を、同じ時点の業種の区分で分けています。出典:各社の有価証券報告書(金融庁 EDINET)。集計:株式会社ルミエール(2026年11月)
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