RESEARCH

ゴルフ場の事業所数・市場規模・広告費の参考値

推移と都道府県別データ、上場企業が挙げるリスク

事業所数 2,363事業所

全国のゴルフ場（2021年6月時点）

売上高の合計 7,660億円

売上を把握できたゴルフ場の事業所（2020年）

参考：広告宣伝費 ÷ 費用 2.1%

ゴルフ場を含む区分「スポーツ施設提供業」の主な企業（2024年）

調査の要点

  • ゴルフ場の売上高の合計は7,660億円（2020年、売上を把握できた事業所）で、88%が個人からの収入です。2020年は新型コロナの影響を大きく受けた年の数字です。調査対象となった主要なゴルフ場だけの売上高の合計は、2024年に1,050億円です。
  • 全国のゴルフ場は2,363事業所（2021年）で、2020年の人口10万人あたり1.87か所です。都道府県では栃木県（5.59か所）が最も多く、最も少ない東京都（0.51か所）の10.9倍です（丸める前の値で計算）。
  • ゴルフ場を主な事業とする上場企業1社（株式会社平和）では、広告宣伝費が売上高の1.1%です（会社全体）。
  • ゴルフ場に関わる多くの上場企業が挙げるリスクは、猛暑や台風など天候の影響、景気の悪化とレジャー支出の抑制です（各6社）。

対象：ゴルフ場／データの年：事業所数は2021年6月、調査対象の売上は2024年、売上は2020年、家計の支出は2025年、株式会社平和の広告宣伝費の割合は2026年3月期、区分「スポーツ施設提供業」の広告宣伝費の割合は2024年／作成：株式会社ルミエール

ゴルフ場の市区町村データを受け取る（無料）

01ゴルフ場を営む上場企業の主な業態

ゴルフ場の保有・運営会社

平和がパシフィックゴルフマネージメント（PGM）とアコーディア・ゴルフを傘下に持ち、全国でゴルフ場を保有・運営しています。

ホテルと一体のゴルフ場

西武ホールディングス（川奈ホテルゴルフコースなど）、リゾートトラスト、リソルホールディングスが、ホテルとあわせてゴルフ場を営んでいます。

運営の受託

トーシンホールディングスがゴルフ場の運営管理と、運営を受託するゴルフ場の開拓を行い、西武ホールディングスも北海道カントリークラブなどの運営を受託しています。

他業種の会社が持つゴルフ場

ほかの事業を持つ会社がゴルフ場を営む例があり、オービス、グリーンランドリゾート、小林洋行も事業の一つとしてゴルフ場を運営しています。

02ゴルフ場の市場規模と動き

ゴルフ場の売上高の合計は7,660億円（2020年）で、そのうち88%が個人（一般消費者）からの収入です。2020年は新型コロナの影響を大きく受けた年の数字です。

出典：総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」（2021年調査、売上は2020年の1年間）。売上を把握できた2,067事業所の合計で、全数ではありません。売上を把握できなかった事業所は含まれないため、業界全体の規模より小さくなります。

調査対象となった主要なゴルフ場の売上高は1,050億円（2024年）で、2002年以降では、2002年の1,230億円が最も多く、2024年はその85%の水準です。延べ利用者数は1,031.2万人で、利用1回あたりの売上高は約10,178円です（売上高は億円に丸める前の値で割っています。表の金額は丸めているため、表から計算した値とは一致しないことがあります）。

出典：経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」長期時系列表（年次）（株式会社ルミエール集計）。業界の主要企業を選んで調べた統計で、値は調査対象の企業の合計です。業界全体の規模はこれより大きくなります。1回あたりの売上高は、売上高を延べ利用者数で割った値です。

調査対象の主要なゴルフ場の売上高の推移
調査対象の主要なゴルフ場の売上高の推移03757501,1251,500（億円）2002年2002年：1,230億円1,2302003年：1,179億円2004年：1,089億円2005年2005年：1,019億円2006年：1,011億円2007年：1,045億円2008年2008年：1,023億円2009年：970億円2010年：936億円2011年2011年：891億円2012年：924億円2013年：930億円2014年2014年：933億円2015年：950億円2016年：926億円2017年2017年：922億円2018年：888億円2019年：918億円2020年2020年：799億円2021年：944億円2022年：1,020億円2023年：1,058億円2024年2024年：1,050億円1,050調査対象の主要なゴルフ場の売上高の推移03757501,1251,500（億円）2002年2002年：1,230億円1,2302003年：1,179億円2004年：1,089億円2005年：1,019億円2006年：1,011億円2007年：1,045億円2008年2008年：1,023億円2009年：970億円2010年：936億円2011年：891億円2012年：924億円2013年：930億円2014年2014年：933億円2015年：950億円2016年：926億円2017年：922億円2018年：888億円2019年：918億円2020年2020年：799億円2021年：944億円2022年：1,020億円2023年：1,058億円2024年2024年：1,050億円1,050
出所：経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」長期時系列表（年次）。調査対象の合計値で、業界全体の数値ではありません。この統計は2024年12月調査で終了したため、系列は2024年まで掲載しています。2025年1月分からは、総務省の「サービス産業動態統計調査」に統合されています（出典：経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」のお知らせ）。2002年に前年から数が大きく変わっており、2002年以降を掲載。

ゴルフの市場規模は9,200億円（2024年）とされています。

調査元：公益財団法人日本生産性本部。株式会社平和の決算説明資料が引用している数値です。定義は調査ごとに異なります。

全国のゴルフ場は2,363事業所（2021年）で、人口10万人あたり1.87か所です。

出典：総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」（2021年6月時点）。

直近5年では、調査対象の売上高は2019年から2024年にかけて14.4%増加しました。

特定サービス産業動態統計の値は調査対象の入れ替えや追加を含むため、業界全体の増減を表すものではありません。

03ゴルフ場が多い地域と家計の支出

人口10万人あたりのゴルフ場の数は、栃木県が5.59か所で最も多く、東京都が0.51か所で最も少なく、丸める前の値で計算すると10.9倍の開きがあります。

順位都道府県人口10万人あたり事業所数（2021年）
1栃木県5.59108
2山梨県5.1942
3岐阜県4.4087
4茨城県4.05116
5北海道3.77197
…………
43埼玉県1.0376
44愛知県0.9471
45神奈川県0.7367
46大阪府0.7264
47東京都0.5172
出所：総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」、国立社会保障・人口問題研究所「日本の地域別将来推計人口（令和5年推計）」の2020年の人口（令和2年国勢調査に基づく値）（株式会社ルミエール集計）。2021年6月の事業所数を2020年の人口で割っています。表の人口10万人あたりは小数第2位までに丸めた値で、10.9倍は丸める前の値で計算しています。

「ゴルフプレー料金」への支出は、1世帯あたり年間10,221円、1人あたり3,561円です（2025年、二人以上の世帯）。「ゴルフプレー料金」はゴルフ練習場の料金も含みます。

出典：総務省「家計調査（二人以上の世帯）2025年」第4-1表（株式会社ルミエール集計）。支出のなかった世帯を含む平均で、1人あたりは世帯の支出を世帯人員で割った値です。同じ品目の購入世帯数は、1万世帯あたり372世帯（1か月平均）です。購入世帯の少ない品目のため、市ごとの値は年によるぶれが大きくなります。

株式会社ルミエールの業種別マーケティング調査

無料資料：ゴルフ場の市場データ（1,890市区町村・Excel）

このページでは都道府県別までを載せています。市区町村別の数は、資料（Excel）に収録しています。

01市区町村ごとの数と人口あたりの数

1,890市区町村の事業所数、従業者数、人口あたりの数、2020年の人口と2030年・2040年の見込み。

02調べたい地域を選ぶと、全国と県の中での位置がわかる

市区町村を選ぶと、事業所数、人口あたりの数、全国と県の中での順位、2030年・2040年の人口の見込みが出ます。年間の費用の合計を入れると、「スポーツ施設提供業」の広告宣伝費の割合をあてはめた参考の額も出ます。

03都道府県ごとの数と人口あたりの数

47都道府県の事業所数、人口あたりの数と順位、売上、1事業所あたり売上、一般の消費者からの収入の割合、年間施設利用者数（人、個人経営を除く）、人口の見込み。

資料に入っているシート（8枚）
  • 1_地域を選んで調べる：市区町村を選ぶと、事業所数、人口あたりの数、全国と県の中での順位、2030年・2040年の人口の見込みが出ます。年間の費用の合計を入れると、「スポーツ施設提供業」の広告宣伝費の割合をあてはめた参考の額も出ます。
  • 2_市区町村ごと：1,890市区町村の事業所数、従業者数、人口あたりの数、2020年の人口と2030年・2040年の見込み。
  • 3_都道府県ごと：47都道府県の事業所数、人口あたりの数と順位、売上、1事業所あたり売上、一般の消費者からの収入の割合、年間施設利用者数（人、個人経営を除く）、人口の見込み。
  • 4_規模・経営の形：従業者の規模別（7区分）と、単独の事業所・本所・支所別の事業所数・従業者数・売上（全国）。
  • 5_推移の元データ：調査対象の「ゴルフ場」の売上高などの推移、「スポーツ施設提供業」の広告宣伝費の割合と推計額の推移、「スポーツ施設提供業」の費用の内訳。
  • 6_家計の支出：家計調査の52市（東京都区部を含む）と全国の、「ゴルフプレー料金」の年間支出、購入の回数、1回あたりの支出。
  • 8_上場企業の一覧：上場企業の売上高、年平均成長率、営業利益率、広告宣伝費、従業員数、有価証券報告書の書類番号。
  • 9_調査概要・出典：出典、集計の方法、データを読むときの注意、記事等でのご利用にあたって、ご相談の窓口。

形式：Excel（xlsx）対象：事業者・開業を考えている方（無料）出典：公的統計（e-Stat ほか）・有価証券報告書

社内での検討・共有にお使いください。記事や資料など外部でご利用の際は、ページ末尾の「記事等でのご利用にあたって」をご確認ください。有価証券報告書から引用した文章の権利は各社に帰属します。

資料の中身（一部）
図：資料の中身（一部）

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競合にあたる企業（市場調査・マーケティング支援を行う会社など）からのお申し込みは、お断りしています。

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駅や住所を1つ指定した半径ごとの人口、支出、競合事業所数、1事業所あたり売上の目安の集計をご希望の場合も、お問い合わせください。

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ここにある数字は、業種全体の目安です。自社の売上や客単価に当てはめて考えたいときは、お気軽にご相談ください。

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05ゴルフ場に関わる上場企業が挙げるリスク

ゴルフ場に関わる多くの上場企業が挙げるリスクは、「猛暑や台風など天候の影響」「景気の悪化とレジャー支出の抑制」の2項目です（各6社）。

リスク挙げた社数主な会社（3社まで）
猛暑や台風など天候の影響6株式会社平和、株式会社西武ホールディングス、リゾートトラスト株式会社
景気の悪化とレジャー支出の抑制6株式会社平和、株式会社西武ホールディングス、リゾートトラスト株式会社
金利上昇と借入の負担5株式会社平和、株式会社西武ホールディングス、リソルホールディングス株式会社
ゴルフ場の土地・設備の減損4株式会社平和、リゾートトラスト株式会社、リソルホールディングス株式会社
働き手の確保3株式会社西武ホールディングス、リゾートトラスト株式会社、リソルホールディングス株式会社
高齢化によるプレー人口の減少2株式会社平和、リゾートトラスト株式会社
会員制ゴルフ場の預託金の返還1グリーンランドリゾート株式会社
出所：各社の有価証券報告書・有価証券届出書（金融庁 EDINET）の「事業等のリスク」から要点を抜粋（株式会社ルミエール集計）。当社が有価証券報告書などの記載を確認した上場企業8社のうち、リスクの記載を集計できた6社をもとにした集計で、業界の上場企業すべてを網羅したものではありません。主な会社の欄には、挙げた会社のうちゴルフ場を主な事業とする会社を先に、売上高（会社全体）の大きい3社まで載せています。
リスクごとに挙げた会社（全社）
リスク挙げた会社
猛暑や台風など天候の影響（6社）株式会社平和、株式会社西武ホールディングス、リゾートトラスト株式会社、リソルホールディングス株式会社、株式会社トーシンホールディングス、グリーンランドリゾート株式会社
景気の悪化とレジャー支出の抑制（6社）株式会社平和、株式会社西武ホールディングス、リゾートトラスト株式会社、リソルホールディングス株式会社、株式会社トーシンホールディングス、グリーンランドリゾート株式会社
金利上昇と借入の負担（5社）株式会社平和、株式会社西武ホールディングス、リソルホールディングス株式会社、株式会社トーシンホールディングス、グリーンランドリゾート株式会社
ゴルフ場の土地・設備の減損（4社）株式会社平和、リゾートトラスト株式会社、リソルホールディングス株式会社、グリーンランドリゾート株式会社
働き手の確保（3社）株式会社西武ホールディングス、リゾートトラスト株式会社、リソルホールディングス株式会社
高齢化によるプレー人口の減少（2社）株式会社平和、リゾートトラスト株式会社
会員制ゴルフ場の預託金の返還（1社）グリーンランドリゾート株式会社

各社のリスクには猛暑や台風などの天候と景気が共通して挙がり、土地・設備の減損を挙げる会社もあります。

06ゴルフ場の主な会社

ゴルフ場を主な事業とする上場企業

ゴルフ場を主な事業とする上場企業は、株式会社平和（売上高2,581億円、会社全体）です。

会社売上高（会社全体）広告宣伝費（売上高比）決算期
株式会社平和2,581億円29.2億円（1.1%）2026年3月期
出所：各社の有価証券報告書・有価証券届出書（金融庁 EDINET）（株式会社ルミエール集計）。ゴルフ場を主な事業とする会社は、有価証券報告書のセグメント別の売上高で、ゴルフ場の事業がいちばん大きい会社です（セグメントが1つの会社は事業の内容で判定）。会社全体の数値で、ゴルフ場以外の事業を含む場合があります。

ゴルフ場を事業の一つとして営む上場企業

売上高（会社全体）が最も大きいのは株式会社西武ホールディングス（5,133億円）です。

会社売上高（会社全体）ゴルフ場を含む事業の売上高広告宣伝費（売上高比）決算期
株式会社西武ホールディングス5,133億円ホテル・レジャー事業のスポーツ業(保有・リース)：16,244百万円開示なし2026年3月期
リゾートトラスト株式会社2,630億円－30.2億円（1.1%）2026年3月期
リソルホールディングス株式会社304億円ゴルフ運営事業部門：8,551百万円開示なし2026年3月期
株式会社トーシンホールディングス178億円リゾート事業：15億28百万円2,033万円（単体）2026年4月期
株式会社オービス126億円ライフクリエイト事業：3億82百万円開示なし2025年10月期
グリーンランドリゾート株式会社65億円ゴルフ事業：1,085,287千円開示なし2025年12月期
株式会社小林洋行50億円スポーツ施設提供業：483百万円8,704万円（1.7%）2026年3月期
出所：各社の有価証券報告書・有価証券届出書（金融庁 EDINET）（株式会社ルミエール集計）。セグメント別の売上高で、ほかの事業のほうが大きい会社です。

上場企業の資料から分かること

ゴルフ場の運営を主な事業とする上場企業は、PGMとアコーディア・ゴルフを傘下に持つ平和です。事業の一つとしてゴルフ場を営む上場企業は7社で、売上高（会社全体）は川奈ホテルゴルフコースなどを持つ西武ホールディングスが最も大きく、リゾートトラスト、ゴルフ運営をホテル運営と並ぶ主力事業とするリソルホールディングスが続きます。ほかにも、ほかの事業を持つ会社が事業の一つとしてゴルフ場を営む例があります。ゴルフ場向けの予約サービスを営むバリューゴルフが開示書類で引用する日本ゴルフ経営協会の集計によると、全国のゴルフ場の延べ利用者数は2024年度に8,750万人で、1992年度のピーク時の1億232万人を下回っています。平和は、団塊世代がすべて75歳以上となり、プレー人口の減少は避けられず、ゴルフ場の供給過多にもつながるとしています。

上場企業の一覧（書類番号つき）は、無料資料（Excel）に入っています →

07ゴルフ場の詳しいデータ

全国の事業所数と従業者数（2021年）

全国のゴルフ場の事業所数は2,363事業所、従業者数は108,995人で、人口10万人あたり1.87か所です（2021年6月時点）。

出典：総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」（2021年6月時点）。

調査対象の主要企業の売上高の推移（年ごと）
年売上高延べ利用者数（人）うち会員（人）
2002年1,230億円9,967,4593,264,456
2005年1,019億円8,950,2522,929,354
2010年936億円8,959,4452,814,877
2015年950億円9,647,8122,825,428
2019年918億円9,296,1062,690,441
2020年799億円8,912,5242,919,206
2021年944億円10,257,5603,215,867
2022年1,020億円10,531,1893,146,568
2023年1,058億円10,504,6443,053,124
2024年1,050億円10,311,5552,962,790
出所：経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」長期時系列表（年次）（株式会社ルミエール集計）。調査対象の企業・事業所の合計値で、業界全体の数値ではありません。
主な会社が示す市場規模・シェア
数値調査元記載した会社資料
ゴルフの市場規模 0.92兆円（2024年。2016年0.87兆円、2023年0.93兆円）公益財団法人日本生産性本部株式会社平和2027年3月期 第1四半期決算説明資料 22ページ
ゴルフ参加人口 480万人（2024年。2016年550万人、2023年530万人）公益財団法人日本生産性本部株式会社平和2027年3月期 第1四半期決算説明資料 22ページ
出所：各社の決算説明資料（株式会社ルミエール集計）。市場の定義は調査元ごとに異なります。
上場企業が引用する業界の数値
市場年規模調査元記載した会社（書類番号）
全国ゴルフ場の延べ利用者数（70歳以上など非課税の利用を含む）2024年度8,750万人（前年度比2.4%減。2023年度は8,968万人）一般社団法人日本ゴルフ経営協会株式会社バリューゴルフ（S100Y0HP）
全国ゴルフ場の延べ利用者数（70歳以上など非課税の利用を含む）1992年度1億232万人（これまでのピーク）一般社団法人日本ゴルフ経営協会株式会社バリューゴルフ（S100Y0HP）
出所：各社の有価証券報告書・有価証券届出書（金融庁 EDINET）（株式会社ルミエール集計）。各社が引用している数値をそのまま掲載しています。市場の定義は調査元ごとに異なります。

上場企業が引用する市場規模は、業種をまたいで市場規模の一覧にまとめています。

ゴルフ場の1事業所あたり売上

1事業所あたりの年間売上高は約3億7,059万円、従業者1人あたりは約780万円です（2020年、売上を把握できた事業所の平均）。2020年は新型コロナの影響を大きく受けた年の数字です。

売上高を、売上を把握できた2,067事業所で割った値です。従業者1人あたりは、その事業所の従業者98,199人で割った値です。出典：総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」（売上は2020年の1年間。株式会社ルミエール集計）。

スポーツ施設提供業の費用の内訳（ゴルフ場を含む区分）

費用で最も大きいのは給与総額（27.7%）で、賃借料（土地・建物）（12.1%）が続きます。

費用の項目費用に占める割合（%）
給与総額27.7
賃借料（土地・建物）12.1
水道光熱費8.4
外注費6.8
減価償却費5.5
施設管理費4.4
その他（調査の区分「その他」）25.3
上記以外の10項目の合計9.8
出所：総務省・経済産業省「経済構造実態調査」二次集計（2025年調査＝2024年の1年間）「事業区分別費用内訳割合」（株式会社ルミエール集計）。主な企業（売上の大きい企業）の回答の集計です。
「スポーツ施設提供業」の広告宣伝費の推計と推移

ゴルフ場を含む区分「スポーツ施設提供業」の法人の広告宣伝費は、約450億円と推計されます（2024年）。広告宣伝費の割合（2.1%）は小数1けたに丸めた公表値のため、この丸めだけでも推計額には440億円〜460億円ほどの幅があります。

費用に占める広告宣伝費の割合（2.1%）は、全74事業区分のうち上から16番目で、全区分の中央値は0.7%です。

推計広告宣伝費 ＝ 費用総額 2兆1,550億円 × 広告宣伝費の割合 2.1%（株式会社ルミエールによる推計）。業界全体で集計された広告宣伝費ではなく、費用総額に主な企業の割合を当てはめた参考試算です。費用総額は法人全体の推計、割合は主な企業（売上の大きい企業）の回答の集計で、主な企業の割合が法人全体にも当てはまるとみなした目安です。

調査年（対象の1年）費用に占める広告宣伝費の割合（%）推計広告宣伝費（目安）
2019年調査（2018年）1.6270億円
2020年調査（2019年）3.9680億円
2022年調査（2021年）2.1380億円
2023年調査（2022年）2.1390億円
2024年調査（2023年）2.2400億円
2025年調査（2024年）2.1450億円
出所：総務省・経済産業省「経済構造実態調査」二次集計（2019年調査〜2025年調査。各調査はその前年の1年間。2021年調査はなし）（株式会社ルミエールによる推計）。2022年調査から調査の設計が変わっているため、2020年調査以前の割合・推計額は2022年調査以降と比べられません。
都道府県別のゴルフ場の数（すべての都道府県）
順位都道府県事業所数（2021年）人口（2020年）人口10万人あたり
1栃木県1081,933,1465.59
2山梨県42809,9745.19
3岐阜県871,978,7424.40
4茨城県1162,867,0094.05
5北海道1975,224,6143.77
6三重県611,770,2543.45
7滋賀県441,413,6103.11
8群馬県581,939,1102.99
9長野県602,048,0112.93
10千葉県1736,284,4802.75
11宮崎県291,069,5762.71
12奈良県351,324,4732.64
13兵庫県1415,465,0022.58
14徳島県18719,5592.50
15佐賀県20811,4422.46
16福島県441,833,1522.40
17鹿児島県381,588,2562.39
18静岡県853,633,2022.34
19熊本県401,738,3012.30
20和歌山県21922,5842.28
21沖縄県331,467,4802.25
22岩手県271,210,5342.23
23秋田県21959,5022.19
24大分県241,123,8522.14
25富山県221,034,8142.13
26岡山県391,888,4322.07
27高知県14691,5272.02
28山口県271,342,0592.01
29香川県19950,2442.00
30鳥取県11553,4071.99
31宮城県442,301,9961.91
32石川県211,132,5261.85
33広島県512,799,7021.82
34新潟県402,201,2721.82
35愛媛県241,334,8411.80
36長崎県211,312,3171.60
37青森県191,237,9841.53
38島根県10671,1261.49
39山形県151,068,0271.40
40京都府362,578,0871.40
41福岡県695,135,2141.34
42福井県9766,8631.17
43埼玉県767,344,7651.03
44愛知県717,542,4150.94
45神奈川県679,237,3370.73
46大阪府648,837,6850.72
47東京都7214,047,5940.51
出所：総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」、国立社会保障・人口問題研究所「日本の地域別将来推計人口（令和5年推計）」の2020年の人口（令和2年国勢調査に基づく値）（株式会社ルミエール集計）。
ゴルフのプレー料金への家計の支出の市ごとの順位（1人あたり）
順位市1人あたり年間支出（円）
1横浜市7,039
2水戸市5,445
3堺市5,177
4千葉市5,155
5宮崎市4,639
6長野市4,606
7奈良市4,432
8宇都宮市4,162
9さいたま市3,923
10東京都区部3,813
………
48仙台市1,049
49青森市947
50札幌市835
51津市685
52高知市539
出所：総務省「家計調査（二人以上の世帯）2025年」第4-1表（株式会社ルミエール集計）。市ごとに調べている世帯の数は少なく、単年の数値のため、年によって順位が変動します。その市に住む世帯の支出で、その市にある店や施設の売上、出店に適した地域の順位を表すものではありません。
上場企業の売上高（会社全体）
会社売上高年平均成長率（4年）営業利益率広告宣伝費（売上高比）従業員数平均年収（提出会社単体）決算期
株式会社平和2,581億円+20.7%16.8%29.2億円（1.1%）9,512人660万円2026年3月期
出所：各社の有価証券報告書・有価証券届出書（金融庁 EDINET）（株式会社ルミエール集計）。
ゴルフ場を事業の一つとして営む上場企業
会社売上高（会社全体）ゴルフ場を含む事業の売上高年平均成長率（4年）営業利益率広告宣伝費（売上高比）従業員数平均年収（提出会社単体）決算期
株式会社西武ホールディングス5,133億円ホテル・レジャー事業のスポーツ業(保有・リース)：16,244百万円－8.9%開示なし21,557人872万円2026年3月期
リゾートトラスト株式会社2,630億円－+13.6%11.1%30.2億円（1.1%）9,477人662万円2026年3月期
リソルホールディングス株式会社304億円ゴルフ運営事業部門：8,551百万円+9.8%10.9%開示なし647人－2026年3月期
株式会社トーシンホールディングス178億円リゾート事業：15億28百万円-0.4%1.5%2,033万円（単体）94人－2026年4月期
株式会社オービス126億円ライフクリエイト事業：3億82百万円－5.2%開示なし211人526万円2025年10月期
グリーンランドリゾート株式会社65億円ゴルフ事業：1,085,287千円+2.9%11.4%開示なし209人555万円2025年12月期
株式会社小林洋行50億円スポーツ施設提供業：483百万円+8.8%3.6%8,704万円（1.7%）143人－2026年3月期
出所：各社の有価証券報告書・有価証券届出書（金融庁 EDINET）（株式会社ルミエール集計）。
主な会社の事業と数字
会社証券コード記載内容書類（EDINET書類番号）
株式会社平和6412パシフィックゴルフマネージメント（PGM）とアコーディア・ゴルフを傘下に持ち、全国でゴルフ場を保有・運営。アコーディア・ゴルフHDは2025年1月に子会社化有価証券報告書－第58期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YM5Z）
株式会社西武ホールディングス9024川奈ホテルゴルフコースなどのゴルフ場とスキー場を営むスポーツ業（保有・リース）の営業収益162億44百万円（2026年3月期、前期は155億51百万円）。北海道カントリークラブなどの運営も受託有価証券報告書－第21期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YEFI）
リゾートトラスト株式会社4681会員制ホテルとあわせてゴルフ場を建設・経営し、子会社を通じて複数のゴルフ場を運営（2026年3月期の有価証券報告書）有価証券報告書－第53期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YFZK）
リソルホールディングス株式会社5261ゴルフ運営事業をホテル運営事業と並ぶ主力とし、子会社を通じて各地のゴルフ場を経営・運営（2026年3月期の有価証券報告書）有価証券報告書－第133期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YK7M）
株式会社トーシンホールディングス9444子会社のトーシンリゾートなどを通じ、ゴルフ場の運営管理と、運営を任されるゴルフ場の開拓を行うリゾート事業を展開（2026年4月期の有価証券報告書）有価証券報告書－第40期(2025/05/01－2026/04/30)（S100YTD8）
株式会社オービス7827ライフクリエイト事業としてゴルフ場1か所を運営（2025年10月期の有価証券報告書）有価証券報告書－第66期(2024/11/01－2025/10/31)（S100XHFP）
グリーンランドリゾート株式会社9656自社で経営する3ゴルフ場の利用者数14万5,419人（前期比3,101人増）、ゴルフ事業の売上高10億85百万円（2025年12月期）有価証券報告書－第47期(2025/01/01－2025/12/31)（S100XSM3）
株式会社小林洋行8742ゴルフ場を運営するスポーツ施設提供業の営業収益4億83百万円（前期比2.0%減）、セグメント利益32百万円（2026年3月期）有価証券報告書－第79期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YJB4）
出所：各社の有価証券報告書・有価証券届出書（金融庁 EDINET）（株式会社ルミエール集計）。
主な会社が公表しているゴルフ場数・来場者数などの数値
会社数値資料
株式会社平和平和グループのゴルフ場数 322コース（18ホール換算380.5、2026年6月末。3月末は321コース）2027年3月期 第1四半期決算説明資料（2026年8月7日） 28ページ
株式会社平和平和グループの関東・甲信越のゴルフ場数 130コース（2026年6月末）2027年3月期 第1四半期決算説明資料（2026年8月7日） 28ページ
株式会社平和PGMとアコーディア・ゴルフの顧客単価 9,859円（2026年4〜6月、前年同期比+2.7%）2027年3月期 第1四半期決算説明資料（2026年8月7日） 7ページ
株式会社平和PGMとアコーディア・ゴルフのゴルフ場来場者数 577.0万人（2026年4〜6月、前年同期比2.3%減）2027年3月期 第1四半期決算説明資料（2026年8月7日） 7ページ
株式会社平和平和のゴルフ事業（PGMとアコーディア・ゴルフの全ゴルフ場）の2027年3月期の計画 来場者数2,200万人・顧客単価9,960円2027年3月期 第1四半期決算説明資料（2026年8月7日） 15ページ
出所：各社の決算説明資料（株式会社ルミエール集計）。
数字の読み方
  • 調査対象の主要企業の売上高の推移（年ごと）：2002年に前年から数が大きく変わっており、2002年以降を対象とし、最初の年（2002年）、5年ごとの値、最も多い年（2002年）、直近6年を掲載しています。
  • スポーツ施設提供業の費用の内訳（ゴルフ場を含む区分）：費用の大きい上位6項目と調査の区分「その他」を1行ずつ載せ、残りの10項目は合計9.8%にまとめています。残りの項目で多いのは、福利厚生費（退職金を含む） 2.6%、広告宣伝費 2.1%、消耗品費 2.0%、賃借料（その他） 0.7%、車両費 0.7%です。
  • 「スポーツ施設提供業」の広告宣伝費の推計と推移：費用総額は会社の主な産業ごと、割合は事業の区分ごとの集計のため、対象の範囲も一致しません。割合は主な企業の回答の集計のため、年によって変動します。推計額は有効数字2けたで記載しています。
  • ゴルフのプレー料金への家計の支出の市ごとの順位（1人あたり）：調べている52市（県庁所在市と政令指定都市。東京都区部を含む）の順位で、上位10市と下位5市を掲載。52市すべては、無料資料（Excel）の「6_家計の支出」に収録しています。
  • 上場企業の売上高（会社全体）：ゴルフ場を主な事業とする会社は、有価証券報告書のセグメント別の売上高で、ゴルフ場の事業がいちばん大きい会社です（セグメントが1つの会社は事業の内容で判定）（2026年9月時点で入手できた書類）。
  • 連結を優先し、連結がない会社は単体。
  • 4年前の期（2021〜2022年に終わった期）は、感染症の影響で売上高が落ちた会社が多い期のため、年平均成長率には回復の分が入る場合があります。
  • 平均年収は提出会社単体の値です。
  • 持株会社では本社の社員だけの値になります（子会社で働く従業員の給与は含みません）。
  • ゴルフ場を事業の一つとして営む上場企業：セグメント別の売上高で、ほかの事業のほうが大きい会社。
  • 「単体」とある広告宣伝費は提出会社単体の値で、会社全体の売上高と基準が違うため、売上高に占める割合は出していません。
  • 4年の間に1年で売上高が大きく変わった会社は、会計基準の変更や合併などで比べる範囲が変わっていることがあるため、年平均成長率を「－」としています。
  • 提出会社の従業員が少ない会社（30人未満、または全員が子会社からの兼務出向者）は、平均年収を「－」としています。
  • 年平均成長率が「－」でほかに理由を書いていない会社は、4年前の期の売上高が書類から分からない会社（上場から日が浅い会社など）です。
  • ゴルフ場を含む事業の売上高は、有価証券報告書のセグメント情報などに記載された事業の区分の売上高で、単位は書類の記載のままです。
  • 区分にはゴルフ場以外の事業を含む場合があります。
  • 主な会社が公表しているゴルフ場数・来場者数などの数値：各社が公表した数値をそのまま掲載しています。1社につき5件まで載せています。株式会社平和の資料には、このほかに1件の数値があります。
出典と注意

出典：各社の有価証券報告書・有価証券届出書（金融庁 EDINET）／総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」／経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」長期時系列表（年次）／各社の決算説明資料／各社の資料が引用する市場規模・利用者数（公益財団法人日本生産性本部、一般社団法人日本ゴルフ経営協会）／国立社会保障・人口問題研究所「日本の地域別将来推計人口（令和5年推計）」／総務省「家計調査（二人以上の世帯）2025年」第4-1表／総務省・経済産業省「経済構造実態調査」二次集計（2019年調査〜2025年調査。各調査はその前年の1年間。2021年調査はなし）

数値の読み方：このページでは、市場の大きさを、特定サービス産業動態統計の調査対象の売上高（2024年）と、経済センサス‐活動調査の売上高（2020年の1年間）で示しています。特定サービス産業動態統計は業界の主要な企業を選んで調べる統計で、値は調査対象の企業の合計です。経済センサスの値は、民営の事業所のうち売上を把握できた事業所の合計です。いずれも全数を集計した値ではないため、業界全体の規模はこれより大きくなります。上場企業の開示書類に記載された市場規模は、各社が引用している調査会社などの数値で、定義は調査ごとに異なります。

おことわり

  • 本ページは、公的統計と各社が公開する有価証券報告書などをもとに、株式会社ルミエールが独自に集計したものです。統計の作成元や掲載企業の許諾・確認を受けたものではありません。
  • 数値および引用は、2026年10月3日時点で確認できた内容です。統計の改訂や訂正報告書の提出などにより、あとから内容が変わる場合があります。正確性には注意を払っていますが、誤りが含まれることがあります。
  • 企業の評価や株式の売買など、投資の判断に使うことを目的としたものではありません。
  • 株式会社ルミエールは、マーケティングのデータ分析と、検索・AI検索を含む広告宣伝全般を支援する会社です。本ページは公開情報の集計であり、掲載企業との取引や依頼に基づくものではありません。
  • 会社名・商品名・サービス名は、各社の商標または登録商標です。

このページは株式会社ルミエールが公的統計と上場企業の開示書類をもとに集計したものです。数値の誤りにお気づきの場合は info@lumierre.jp までご連絡ください。このサービスは、政府統計総合窓口(e-Stat)のAPI機能を使用していますが、サービスの内容は国によって保証されたものではありません。

この業種の数字を、集客に生かしたいとき

資料に載っていない地域や条件の数字、データの読み方、集客や広告費の見直しについても、ご相談を受け付けています。内容を伺ったうえで、できることをお伝えします。

お問い合わせ・ご相談

FAQゴルフ場についてよくある質問

ゴルフ場は全国にいくつありますか？
全国のゴルフ場は2,363事業所です（2021年6月時点）。
ゴルフ場の市場規模はどのくらいですか？
売上を把握できたゴルフ場の事業所の売上高の合計は7,660億円です（2020年）。2020年は新型コロナの影響を大きく受けた年の数字です。調査対象となった主要なゴルフ場の売上高の合計は1,050億円です（2024年）。全数ではありません。ゴルフの市場規模は9,200億円（2024年）とされています。
ゴルフ場の1事業所あたりの売上はどのくらいですか？
1事業所あたりの年間売上高は約3億7,059万円です（2020年、売上を把握できた事業所の平均）。2020年は新型コロナの影響を大きく受けた年の数字です。
人口あたりでゴルフ場が多い都道府県はどこですか？
人口10万人あたりでは、栃木県（5.59か所）、山梨県（5.19か所）、岐阜県（4.40か所）の順に多く、最も少ないのは東京都（0.51か所）です。
ゴルフ場の広告費は売上や費用の何%ですか？
ゴルフ場を主な事業とする上場企業1社（株式会社平和）では、広告宣伝費が売上高の1.1%です（会社全体）。ゴルフ場を含む区分「スポーツ施設提供業」の主な企業では、広告宣伝費は費用の2.1%です（2024年）。経済センサスの売上（2020年）で見ると、区分「ゴルフ場」は、区分「スポーツ施設提供業」の売上の42.1%です。主な企業は、売上の大きい順に足していき、区分全体の売上の5割に入るところまでの企業です。
ゴルフ場に関わる上場企業はどんなリスクを挙げていますか？
ゴルフ場に関わる上場企業は、猛暑や台風など天候の影響、景気の悪化とレジャー支出の抑制、金利上昇と借入の負担などを事業のリスクに挙げています。
ゴルフ場の大手（上場企業）はどこですか？
ゴルフ場を主な事業とする上場企業は、株式会社平和（売上高2,581億円、会社全体）です。ゴルフ場を事業の一つとして営む会社まで含めると、株式会社西武ホールディングス（5,133億円）、リゾートトラスト株式会社（2,630億円）の売上高が大きくなっています。

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