RESEARCH
遊園地の事業所数・市場規模・広告費の参考値（公園・遊園地）
推移と都道府県別データ、上場企業が挙げるリスク
推移と都道府県別データ、上場企業が挙げるリスク
遊園地を含む区分「公園，遊園地」の事業所（2021年6月時点）
調査対象となった主要な遊園地・テーマパーク（2024年）
遊園地を含む区分「公園、遊園地」の主な企業（2024年）
調査の要点
東京ディズニーリゾートのオリエンタルランドのほか、サンリオ（国内2か所）、東映太秦映画村（東映）、ムーミンバレーパーク（フィンテック グローバル）、那須ハイランドパーク（日本駐車場開発）などが該当します。
グリーンランドリゾートが九州（荒尾市）と北海道でグリーンランドを営み、西武ホールディングスの西武園ゆうえんちや富士急行グループの遊園地事業も該当します。
調査対象となった主要な遊園地・テーマパークの売上高は8,926億円（2024年）で、2002年以降で最も多い水準です。延べ入場者数は7,339.3万人で、入場1回あたりの売上高は約12,162円です。
出典：経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」長期時系列表（年次）（株式会社ルミエール集計）。業界の主要企業を選んで調べた統計で、値は調査対象の企業の合計です。業界全体の規模はこれより大きくなります。1回あたりの売上高は、売上高を延べ入場者数で割った値です。
調査対象の2024年の売上高は、感染症が広がる前の2019年（7,184億円）と比べると124%の水準です。2020年は感染症の影響で前年から63.3%減少して2,638億円となり、そこから3.4倍に増えました。
遊園地を含む区分「公園，遊園地」の売上高の合計は6,251億円（2020年）で、そのうち68%が個人（一般消費者）からの収入です。この区分には遊園地以外の事業所も含まれるため、遊園地だけの値ではありません。2020年は新型コロナの影響を大きく受けた年の数字です。
出典：総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」（2021年調査、売上は2020年の1年間）。売上を把握できた1,720事業所の合計で、全数ではありません。売上を把握できなかった事業所は含まれないため、この区分全体の規模より小さくなります。
オリエンタルランドは、国内市場の縮小に備えるとしています。
遊園地を含む区分「公園，遊園地」の事業所は2,568事業所（2021年）です。
出典：総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」（2021年6月時点）。
遊園地を含む区分「公園，遊園地」の事業所数を人口10万人あたりでみると、島根県が5.36か所で最も多く、大阪府が1.24か所で最も少なく、4.3倍の開きがあります。
| 順位 | 都道府県 | 人口10万人あたり | 事業所数（2021年） |
|---|---|---|---|
| 1 | 島根県 | 5.36 | 36 |
| 2 | 鳥取県 | 3.98 | 22 |
| 3 | 山梨県 | 3.58 | 29 |
| 4 | 秋田県 | 3.44 | 33 |
| 5 | 群馬県 | 3.40 | 66 |
| … | … | … | … |
| 43 | 福岡県 | 1.48 | 76 |
| 44 | 広島県 | 1.46 | 41 |
| 45 | 三重県 | 1.36 | 24 |
| 46 | 埼玉県 | 1.28 | 94 |
| 47 | 大阪府 | 1.24 | 110 |
「遊園地入場・乗物代」への支出は、1世帯あたり年間3,398円、1人あたり1,184円です（2025年、二人以上の世帯）。
出典：総務省「家計調査（二人以上の世帯）2025年」第4-1表（株式会社ルミエール集計）。支出のなかった世帯を含む平均で、1人あたりは世帯の支出を世帯人員で割った値です。同じ品目の購入世帯数は、1万世帯あたり200世帯（1か月平均）です。購入世帯の少ない品目のため、市ごとの値は年によるぶれが大きくなります。
株式会社ルミエールの業種別マーケティング調査
このページでは都道府県別までを載せています。市区町村別の数は、資料（Excel）に収録しています。資料の事業所数は、経済センサスの区分「公園，遊園地」（遊園地を含む区分）で数えたもので、遊園地だけの数ではありません。
1,890市区町村の区分「公園，遊園地」の事業所数、従業者数、人口あたりの数、2020年の人口と2030年・2040年の見込み。
市区町村を選ぶと、区分「公園，遊園地」の事業所数、人口あたりの数、全国と県の中での順位、2030年・2040年の人口の見込みが出ます。年間の費用の合計を入れると、「公園、遊園地」の広告宣伝費の割合をあてはめた参考の額も出ます。
47都道府県の区分「公園，遊園地」の事業所数、人口あたりの数と順位、売上、1事業所あたり売上、一般の消費者からの収入の割合、人口の見込み。
形式：Excel（xlsx）対象：事業者・開業を考えている方（無料）出典：公的統計（e-Stat ほか）・有価証券報告書
社内での検討・共有にお使いください。記事や資料など外部でご利用の際は、ページ末尾の「記事等でのご利用にあたって」をご確認ください。有価証券報告書から引用した文章の権利は各社に帰属します。
遊園地を含む区分「公園、遊園地」の主な企業では、広告宣伝費は費用の5.0%です（2024年）。
出典：総務省・経済産業省「経済構造実態調査」二次集計（2025年調査＝2024年の1年間）（株式会社ルミエール集計）。主な企業は、売上の大きい順に足していき、区分全体の売上の5割に入るところまでの企業です。割合はその回答の集計で、個人で営む事業者は含みません。
業種別の広告宣伝費の推計は、業種別の広告費と媒体別の推移にまとめています。上場企業の広告費の売上高比率は、業界別の広告費の割合ランキング（上場企業）で比較しています。
遊園地に関わる上場企業がそろって挙げるリスクは、「地震などの災害と感染症の流行」「遊具や飲食の事故と安全管理」の2項目です（各8社）。
| リスク | 挙げた社数 | 主な会社（3社まで） |
|---|---|---|
| 地震などの災害と感染症の流行 | 8 | 株式会社オリエンタルランド、グリーンランドリゾート株式会社、株式会社西武ホールディングス |
| 遊具や飲食の事故と安全管理 | 8 | 株式会社オリエンタルランド、グリーンランドリゾート株式会社、株式会社西武ホールディングス |
| 悪天候や猛暑による来場者の減少 | 7 | 株式会社オリエンタルランド、グリーンランドリゾート株式会社、株式会社西武ホールディングス |
| 設備投資の負担と資産価値の下落 | 7 | 株式会社オリエンタルランド、グリーンランドリゾート株式会社、株式会社西武ホールディングス |
| 景気と個人消費の落ち込み | 6 | 株式会社オリエンタルランド、グリーンランドリゾート株式会社、株式会社西武ホールディングス |
| 人手不足と人件費の上昇 | 5 | 株式会社オリエンタルランド、株式会社西武ホールディングス、東映株式会社 |
| 人口減少と少子高齢化による客の減少 | 4 | 株式会社オリエンタルランド、株式会社西武ホールディングス、株式会社サンリオ |
| リスク | 挙げた会社 |
|---|---|
| 地震などの災害と感染症の流行（8社） | 株式会社オリエンタルランド、グリーンランドリゾート株式会社、株式会社西武ホールディングス、株式会社サンリオ、東映株式会社、富士急行株式会社、日本駐車場開発株式会社、フィンテック グローバル株式会社 |
| 遊具や飲食の事故と安全管理（8社） | 株式会社オリエンタルランド、グリーンランドリゾート株式会社、株式会社西武ホールディングス、株式会社サンリオ、東映株式会社、富士急行株式会社、日本駐車場開発株式会社、フィンテック グローバル株式会社 |
| 悪天候や猛暑による来場者の減少（7社） | 株式会社オリエンタルランド、グリーンランドリゾート株式会社、株式会社西武ホールディングス、株式会社サンリオ、富士急行株式会社、日本駐車場開発株式会社、フィンテック グローバル株式会社 |
| 設備投資の負担と資産価値の下落（7社） | 株式会社オリエンタルランド、グリーンランドリゾート株式会社、株式会社西武ホールディングス、株式会社サンリオ、富士急行株式会社、日本駐車場開発株式会社、フィンテック グローバル株式会社 |
| 景気と個人消費の落ち込み（6社） | 株式会社オリエンタルランド、グリーンランドリゾート株式会社、株式会社西武ホールディングス、株式会社サンリオ、東映株式会社、富士急行株式会社 |
| 人手不足と人件費の上昇（5社） | 株式会社オリエンタルランド、株式会社西武ホールディングス、東映株式会社、富士急行株式会社、フィンテック グローバル株式会社 |
| 人口減少と少子高齢化による客の減少（4社） | 株式会社オリエンタルランド、株式会社西武ホールディングス、株式会社サンリオ、富士急行株式会社 |
オリエンタルランドが挙げるのは、酷暑で夏の営業を続けることが難しくなるおそれです。
遊園地を主な事業とする上場企業は、株式会社オリエンタルランド（7,045億円）とグリーンランドリゾート株式会社（65億円）の2社です（売上高は会社全体。オリエンタルランドは2026年3月期、グリーンランドリゾートは2025年12月期）。
| 順位 | 会社 | 売上高（会社全体） | 広告宣伝費（売上高比） | 決算期 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 株式会社オリエンタルランド | 7,045億円 | 開示なし | 2026年3月期 |
| 2 | グリーンランドリゾート株式会社 | 65億円 | 開示なし | 2025年12月期 |
売上高（会社全体）が最も大きいのは株式会社西武ホールディングス（5,133億円）です。
| 会社 | 売上高（会社全体） | 遊園地を含む事業の売上高 | 広告宣伝費（売上高比） | 決算期 |
|---|---|---|---|---|
| 株式会社西武ホールディングス | 5,133億円 | － | 開示なし | 2026年3月期 |
| 株式会社サンリオ | 1,941億円 | － | 開示なし | 2026年3月期 |
| 東映株式会社 | 1,853億円 | － | 43.9億円（2.4%） | 2026年3月期 |
| 富士急行株式会社 | 535億円 | 遊園地事業（レジャー・サービス業）：12,517,153千円 | 開示なし | 2026年3月期 |
| 日本駐車場開発株式会社 | 368億円 | テーマパーク事業：7,690百万円 | 開示なし | 2025年7月期 |
| フィンテック グローバル株式会社 | 144億円 | エンタテインメント・サービス事業：2,859百万円 | 開示なし | 2025年9月期 |
遊園地・テーマパークを主な事業とする上場企業は、東京ディズニーリゾートのオリエンタルランドと、九州（荒尾市）と北海道でグリーンランドを営むグリーンランドリゾート（「遊園地事業」の利用者数96万4,490人、2025年12月期）です。このほか、西武ホールディングス（西武園ゆうえんち、横浜・八景島シーパラダイスなど）、サンリオ、東映（東映太秦映画村）、富士急行、日本駐車場開発（那須ハイランドパークなど3施設で来場者91万6千人）、フィンテック グローバル（ムーミンバレーパーク）も、事業の一つとして遊園地やテーマパークを営んでいます。フィンテック グローバルは、コロナ禍からの回復の遅れで、ムーミンバレーパークの経営環境が厳しいと記載しています。
経済センサス‐活動調査では、公園も含めた「公園，遊園地」の区分で集計されます。
遊園地を含む区分「公園，遊園地」の事業所数は2,568事業所、従業者数は70,542人で、人口10万人あたり2.04か所です（2021年6月時点）。
出典：総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」（2021年6月時点）。
| 年 | 売上高 | 延べ入場者数（人） | うち一般（人） |
|---|---|---|---|
| 2002年 | 4,464億円 | 73,263,027 | 64,066,017 |
| 2005年 | 4,050億円 | 70,832,169 | 64,332,132 |
| 2010年 | 4,626億円 | 69,702,191 | 63,784,042 |
| 2015年 | 6,560億円 | 81,487,000 | 73,950,121 |
| 2019年 | 7,184億円 | 79,462,026 | 72,889,649 |
| 2020年 | 2,638億円 | 31,382,426 | 29,687,303 |
| 2021年 | 3,055億円 | 33,739,928 | 31,739,747 |
| 2022年 | 6,000億円 | 57,665,125 | 55,248,159 |
| 2023年 | 8,441億円 | 72,382,032 | 69,745,178 |
| 2024年 | 8,926億円 | 73,392,984 | 70,778,286 |
遊園地を含む区分「公園，遊園地」の1事業所あたりの年間売上高は約3億6,344万円、従業者1人あたりは約1,029万円です（2020年、売上を把握できた事業所の平均）。2020年は新型コロナの影響を大きく受けた年の数字です。
売上高を、売上を把握できた1,720事業所で割った値です。従業者1人あたりは、その事業所の従業者60,744人で割った値です。出典：総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」（売上は2020年の1年間。株式会社ルミエール集計）。
費用の28.5%が「その他」に分類されるため、この表で分かる範囲は限られます。名前の付いた項目で最も大きいのは給与総額（19.8%）です。
| 費用の項目 | 費用に占める割合（%） |
|---|---|
| 給与総額 | 19.8 |
| 減価償却費 | 14.9 |
| 外注費 | 10.2 |
| 施設管理費 | 8.9 |
| 広告宣伝費 | 5.0 |
| 福利厚生費（退職金を含む） | 3.9 |
| その他（調査の区分「その他」） | 28.5 |
| 上記以外の10項目の合計 | 8.8 |
遊園地を含む区分「公園、遊園地」の法人の広告宣伝費は、約540億円と推計されます（2024年）。広告宣伝費の割合（5.0%）は小数1けたに丸めた公表値のため、この丸めだけでも推計額には530億円〜540億円ほどの幅があります。
費用に占める広告宣伝費の割合（5.0%）は、全74事業区分のうち上から9番目（2区分が同じ割合）で、全区分の中央値は0.7%です。
推計広告宣伝費 ＝ 費用総額 1兆737億円 × 広告宣伝費の割合 5.0%（株式会社ルミエールによる推計）。業界全体で集計された広告宣伝費ではなく、費用総額に主な企業の割合を当てはめた参考試算です。費用総額は法人全体の推計、割合は主な企業（売上の大きい企業）の回答の集計で、主な企業の割合が法人全体にも当てはまるとみなした目安です。
| 調査年（対象の1年） | 費用に占める広告宣伝費の割合（%） | 推計広告宣伝費（目安） |
|---|---|---|
| 2019年調査（2018年） | 3.8 | 350億円 |
| 2020年調査（2019年） | 4.2 | 360億円 |
| 2022年調査（2021年） | 2.3 | 150億円 |
| 2023年調査（2022年） | 3.2 | 270億円 |
| 2024年調査（2023年） | 4.7 | 470億円 |
| 2025年調査（2024年） | 5.0 | 540億円 |
| 順位 | 都道府県 | 事業所数（2021年） | 人口（2020年） | 人口10万人あたり |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 島根県 | 36 | 671,126 | 5.36 |
| 2 | 鳥取県 | 22 | 553,407 | 3.98 |
| 3 | 山梨県 | 29 | 809,974 | 3.58 |
| 4 | 秋田県 | 33 | 959,502 | 3.44 |
| 5 | 群馬県 | 66 | 1,939,110 | 3.40 |
| 6 | 鹿児島県 | 54 | 1,588,256 | 3.40 |
| 7 | 佐賀県 | 27 | 811,442 | 3.33 |
| 8 | 富山県 | 34 | 1,034,814 | 3.29 |
| 9 | 和歌山県 | 30 | 922,584 | 3.25 |
| 10 | 北海道 | 166 | 5,224,614 | 3.18 |
| 11 | 福井県 | 24 | 766,863 | 3.13 |
| 12 | 山形県 | 30 | 1,068,027 | 2.81 |
| 13 | 宮崎県 | 30 | 1,069,576 | 2.80 |
| 14 | 栃木県 | 52 | 1,933,146 | 2.69 |
| 15 | 長崎県 | 35 | 1,312,317 | 2.67 |
| 16 | 青森県 | 32 | 1,237,984 | 2.58 |
| 17 | 石川県 | 29 | 1,132,526 | 2.56 |
| 18 | 奈良県 | 33 | 1,324,473 | 2.49 |
| 19 | 長野県 | 51 | 2,048,011 | 2.49 |
| 20 | 熊本県 | 43 | 1,738,301 | 2.47 |
| 21 | 愛媛県 | 33 | 1,334,841 | 2.47 |
| 22 | 高知県 | 17 | 691,527 | 2.46 |
| 23 | 沖縄県 | 36 | 1,467,480 | 2.45 |
| 24 | 香川県 | 23 | 950,244 | 2.42 |
| 25 | 岐阜県 | 47 | 1,978,742 | 2.38 |
| 26 | 静岡県 | 85 | 3,633,202 | 2.34 |
| 27 | 新潟県 | 49 | 2,201,272 | 2.23 |
| 28 | 岩手県 | 26 | 1,210,534 | 2.15 |
| 29 | 宮城県 | 49 | 2,301,996 | 2.13 |
| 30 | 福島県 | 39 | 1,833,152 | 2.13 |
| 31 | 滋賀県 | 30 | 1,413,610 | 2.12 |
| 32 | 兵庫県 | 114 | 5,465,002 | 2.09 |
| 33 | 山口県 | 27 | 1,342,059 | 2.01 |
| 34 | 京都府 | 51 | 2,578,087 | 1.98 |
| 35 | 岡山県 | 36 | 1,888,432 | 1.91 |
| 36 | 茨城県 | 53 | 2,867,009 | 1.85 |
| 37 | 神奈川県 | 165 | 9,237,337 | 1.79 |
| 38 | 千葉県 | 107 | 6,284,480 | 1.70 |
| 39 | 大分県 | 19 | 1,123,852 | 1.69 |
| 40 | 徳島県 | 12 | 719,559 | 1.67 |
| 41 | 愛知県 | 122 | 7,542,415 | 1.62 |
| 42 | 東京都 | 227 | 14,047,594 | 1.62 |
| 43 | 福岡県 | 76 | 5,135,214 | 1.48 |
| 44 | 広島県 | 41 | 2,799,702 | 1.46 |
| 45 | 三重県 | 24 | 1,770,254 | 1.36 |
| 46 | 埼玉県 | 94 | 7,344,765 | 1.28 |
| 47 | 大阪府 | 110 | 8,837,685 | 1.24 |
| 順位 | 市 | 1人あたり年間支出（円） |
|---|---|---|
| 1 | さいたま市 | 2,773 |
| 2 | 東京都区部 | 2,127 |
| 3 | 大阪市 | 2,094 |
| 4 | 名古屋市 | 2,083 |
| 5 | 奈良市 | 2,062 |
| 6 | 千葉市 | 2,015 |
| 7 | 相模原市 | 2,014 |
| 8 | 宇都宮市 | 1,919 |
| 9 | 横浜市 | 1,818 |
| 10 | 水戸市 | 1,624 |
| … | … | … |
| 48 | 佐賀市 | 426 |
| 49 | 広島市 | 409 |
| 50 | 岐阜市 | 358 |
| 51 | 那覇市 | 331 |
| 52 | 青森市 | 181 |
| 順位 | 会社 | 売上高 | 年平均成長率（4年） | 営業利益率 | 広告宣伝費（売上高比） | 従業員数 | 平均年収（提出会社単体） | 決算期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1 | 株式会社オリエンタルランド | 7,045億円 | +26.4% | 23.9% | 開示なし | 11,207人 | 605万円 | 2026年3月期 |
| 2 | グリーンランドリゾート株式会社 | 65億円 | +2.9% | 11.4% | 開示なし | 209人 | 555万円 | 2025年12月期 |
| 会社 | 売上高（会社全体） | 遊園地を含む事業の売上高 | 年平均成長率（4年） | 営業利益率 | 広告宣伝費（売上高比） | 従業員数 | 平均年収（提出会社単体） | 決算期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 株式会社西武ホールディングス | 5,133億円 | － | － | 8.9% | 開示なし | 21,557人 | 872万円 | 2026年3月期 |
| 株式会社サンリオ | 1,941億円 | － | +38.5% | 40.1% | 開示なし | 2,157人 | 700万円 | 2026年3月期 |
| 東映株式会社 | 1,853億円 | － | +12.1% | 19.5% | 43.9億円（2.4%） | 1,965人 | 863万円 | 2026年3月期 |
| 富士急行株式会社 | 535億円 | 遊園地事業（レジャー・サービス業）：12,517,153千円 | +11.1% | 16.4% | 開示なし | 1,979人 | 681万円 | 2026年3月期 |
| 日本駐車場開発株式会社 | 368億円 | テーマパーク事業：7,690百万円 | +11.6% | 20.8% | 開示なし | 1,120人 | 428万円 | 2025年7月期 |
| フィンテック グローバル株式会社 | 144億円 | エンタテインメント・サービス事業：2,859百万円 | +15.5% | 23.6% | 開示なし | 220人 | 1,087万円 | 2025年9月期 |
| 会社 | 証券コード | 記載内容 | 書類（EDINET書類番号） |
|---|---|---|---|
| 株式会社オリエンタルランド | 4661 | 東京ディズニーリゾートでテーマパークとホテルを経営・運営（テーマパークは当社ほか5社で運営）。事業の基盤はほぼ舞浜に集まり、2028年度にクルーズ船の就航を予定 | 有価証券報告書－第66期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YCJX） |
| グリーンランドリゾート株式会社 | 9656 | 「遊園地事業」の利用者数96万4,490人、売上高28億6,094万円（2025年12月期、利用者は前期から4万7,580人減）。九州（荒尾市）のグリーンランドと北海道グリーンランドなどを営み、ほかにゴルフ場とホテルを持つ | 有価証券報告書－第47期(2025/01/01－2025/12/31)（S100XSM3） |
| 株式会社西武ホールディングス | 9024 | 西武園ゆうえんち、箱根園、横浜・八景島シーパラダイスなどのレジャー施設を含む、ホテル・レジャー事業の「その他」の営業収益242億54百万円（2026年3月期、前期は242億5百万円） | 有価証券報告書－第21期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YEFI） |
| 株式会社サンリオ | 8136 | 国内2か所でテーマパークを営業（子会社のサンリオエンターテイメントが運営。屋外型のハーモニーランドを含む）。主力はキャラクターの使用許諾とギフト商品 | 有価証券報告書－第66期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YNR0） |
| 東映株式会社 | 9605 | 子会社の東映太秦映画村が、東映の持つテーマパーク施設を借りて経営（報告セグメントの「催事関連事業」） | 有価証券報告書－第103期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YI7S） |
| 富士急行株式会社 | 9010 | レジャー・サービス業の中で、当社と子会社の富士急ハイランド、相模湖リゾートなどが遊園地事業を営む。富士山周辺でのグループ全体の利用者数は1,939万人（2026年3月期、中長期の目標は3,000万人） | 有価証券報告書－第125期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YBGE） |
| 日本駐車場開発株式会社 | 2353 | テーマパーク3施設の来場者数は計91万6千人（2025年7月期、前期比6.7%増）。うち那須ハイランドパークが60万9千人。駐車場・スキー場と並ぶ事業の柱 | 有価証券報告書－第34期(2024/08/01－2025/07/31)（S100WW40） |
| フィンテック グローバル株式会社 | 8789 | 子会社のムーミン物語が「ムーミンバレーパーク」を運営（報告セグメントの「エンタテインメント・サービス事業」）。パークの固定資産は44億2,000万円（2025年9月30日時点） | 有価証券報告書－第31期(2024/10/01－2025/09/30)（S100XAOR） |
出典：各社の有価証券報告書・有価証券届出書（金融庁 EDINET）／総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」／経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」長期時系列表（年次）／国立社会保障・人口問題研究所「日本の地域別将来推計人口（令和5年推計）」／総務省「家計調査（二人以上の世帯）2025年」第4-1表／総務省・経済産業省「経済構造実態調査」二次集計（2019年調査〜2025年調査。各調査はその前年の1年間。2021年調査はなし）
数値の読み方：このページでは、市場の大きさを、特定サービス産業動態統計の調査対象の売上高（2024年）と、経済センサス‐活動調査の売上高（2020年の1年間）で示しています。特定サービス産業動態統計は業界の主要な企業を選んで調べる統計で、値は調査対象の企業の合計です。経済センサスの値は、区分「公園，遊園地」で売上を把握できた民営の事業所の合計で、遊園地だけの値ではありません。いずれも全数を集計した値ではないため、それぞれの区分全体の規模はこれより大きくなります。
おことわり
このページは株式会社ルミエールが公的統計と上場企業の開示書類をもとに集計したものです。数値の誤りにお気づきの場合は info@lumierre.jp までご連絡ください。このサービスは、政府統計総合窓口(e-Stat)のAPI機能を使用していますが、サービスの内容は国によって保証されたものではありません。
この業種の数字を、集客に生かしたいとき
資料に載っていない地域や条件の数字、データの読み方、集客や広告費の見直しについても、ご相談を受け付けています。内容を伺ったうえで、できることをお伝えします。
このページの数値や図表を、記事・資料などでご利用いただく際は、次の3点をお願いします。
有価証券報告書から引用した文章の権利は各社に帰属します。
数字の誤りや、追加してほしいデータなどをお知らせください。誤りがある場合、ページを修正いたします。
ホテル
34,797事業所ホテルを含む区分「旅館，ホテル」の事業所（2021年6月時点）
旅館
34,797事業所旅館を含む区分「旅館，ホテル」の事業所（2021年6月時点）
民泊
3,269事業所区分「簡易宿所」の事業所（2021年6月時点。民泊全体の数ではありません）
カラオケ
4,504事業所全国のカラオケ（2021年6月時点）
パチンコ
8,399事業所全国のパチンコホール（2021年6月時点）
ゲームセンター
2,643事業所全国のゲームセンター（2021年6月時点）
映画館
575事業所全国の映画館（2021年6月時点）
ゴルフ場
2,363事業所全国のゴルフ場（2021年6月時点）
ゴルフ練習場
2,310事業所全国のゴルフ練習場（2021年6月時点）
ボウリング場
540事業所全国のボウリング場（2021年6月時点）
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