RESEARCH
ボウリング場の事業所数・市場規模・広告費の参考値（スポーツ施設提供業）
推移と都道府県別データ、上場企業が挙げるリスク
推移と都道府県別データ、上場企業が挙げるリスク
全国のボウリング場（2021年6月時点）
売上を把握できたボウリング場の事業所（2020年）
ボウリング場を含む区分「スポーツ施設提供業」の主な企業（2024年）
調査の要点
ラウンドワンが、ボウリング場にゲームやカラオケ、スポッチャを組み合わせた施設を日本・米国・中国で展開しています。
ゲームセンターを主力とする共和コーポレーションが、ガターなしのレーンやプロショップ、健康ボウリングなどを取り入れたボウリング場を営んでいます。
福山通運が本業とは別にボウリング事業を持つ一方、広島電鉄は、子会社で営んできたボウリング業を2026年5月をもって終了すると、2026年3月期の有価証券報告書に記載しています。
ボウリング場の売上高の合計は903億円（2020年）で、そのうち97%が個人（一般消費者）からの収入です。2020年は新型コロナの影響を大きく受けた年の数字です。
出典：総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」（2021年調査、売上は2020年の1年間）。売上を把握できた489事業所の合計で、全数ではありません。売上を把握できなかった事業所は含まれないため、業界全体の規模より小さくなります。
調査対象となった主要なボウリング場の売上高は199億円（2024年）です。延べ利用者数は976.9万人で、利用1回あたりの売上高は約2,037円です。
出典：経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」長期時系列表（年次）（株式会社ルミエール集計）。業界の主要企業を選んで調べた統計で、値は調査対象の企業の合計です。業界全体の規模はこれより大きくなります。1回あたりの売上高は、売上高を延べ利用者数で割った値です。
調査対象の売上高は、感染症の影響を受けた2020年が123億円、2024年が199億円で、2020年から約62%増加しました。2020年に2019年以前とは比べていません。
全国のボウリング場は540事業所（2021年）で、人口10万人あたり0.43か所です。
出典：総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」（2021年6月時点）。
人口10万人あたりのボウリング場の数は、沖縄県が0.89か所で最も多く、滋賀県が0.21か所で最も少なく、4.2倍の開きがあります。
| 順位 | 都道府県 | 人口10万人あたり | 事業所数（2021年） |
|---|---|---|---|
| 1 | 沖縄県 | 0.89 | 13 |
| 2 | 香川県 | 0.84 | 8 |
| 3 | 山口県 | 0.75 | 10 |
| 4 | 青森県 | 0.73 | 9 |
| 5 | 鳥取県 | 0.72 | 4 |
| … | … | … | … |
| 43 | 高知県 | 0.29 | 2 |
| 44 | 福井県 | 0.26 | 2 |
| 45 | 岩手県 | 0.25 | 3 |
| 46 | 神奈川県 | 0.24 | 22 |
| 47 | 滋賀県 | 0.21 | 3 |
「他のスポーツ施設使用料」への支出は、1世帯あたり年間2,760円、1人あたり962円です（2025年、二人以上の世帯）。「他のスポーツ施設使用料」はプール・テニスコート・体育館なども含み、ボウリング場だけの支出ではありません。
出典：総務省「家計調査（二人以上の世帯）2025年」第4-1表（株式会社ルミエール集計）。支出のなかった世帯を含む平均で、1人あたりは世帯の支出を世帯人員で割った値です。同じ品目の購入世帯数は、1万世帯あたり507世帯（1か月平均）です。購入世帯の少ない品目のため、市ごとの値は年によるぶれが大きくなります。
株式会社ルミエールの業種別マーケティング調査
このページでは都道府県別までを載せています。市区町村別の数は、資料（Excel）に収録しています。
1,890市区町村の事業所数、従業者数、人口あたりの数、2020年の人口と2030年・2040年の見込み。
市区町村を選ぶと、事業所数、人口あたりの数、全国と県の中での順位、2030年・2040年の人口の見込みが出ます。年間の費用の合計を入れると、「スポーツ施設提供業」の広告宣伝費の割合をあてはめた参考の額も出ます。
47都道府県の事業所数、人口あたりの数と順位、売上、1事業所あたり売上、一般の消費者からの収入の割合、年間施設利用者数（人、個人経営を除く）、人口の見込み。
形式：Excel（xlsx）対象：事業者・開業を考えている方（無料）出典：公的統計（e-Stat ほか）・有価証券報告書
社内での検討・共有にお使いください。記事や資料など外部でご利用の際は、ページ末尾の「記事等でのご利用にあたって」をご確認ください。有価証券報告書から引用した文章の権利は各社に帰属します。
ボウリング場を含む区分「スポーツ施設提供業」の主な企業では、広告宣伝費は費用の2.1%です（2024年）。「スポーツ施設提供業」にはボウリング場以外の業種も含まれるため、ボウリング場だけの値ではありません。経済センサスの売上（2020年）で見ると、区分「ボウリング場」は、区分「スポーツ施設提供業」の売上の5.0%です。
出典：総務省・経済産業省「経済構造実態調査」二次集計（2025年調査＝2024年の1年間）（株式会社ルミエール集計）。主な企業は、売上の大きい順に足していき、区分全体の売上の5割に入るところまでの企業です。割合はその回答の集計で、個人で営む事業者は含みません。
業種別の広告宣伝費の推計は、業種別の広告費と媒体別の推移にまとめています。上場企業の広告費の売上高比率は、業界別の広告費の割合ランキング（上場企業）で比較しています。
ラウンドワンと共和コーポレーションの2社が共通して挙げるリスクは、「遊びの多様化による利用者の減少」「少子化と若い客層の減少」「景気と消費の冷え込み」など7項目です。表は各社が自社の事業について挙げたリスクで、ボウリング場の経営の課題とは限りません。
| リスク | 挙げた社数 | 挙げた会社 |
|---|---|---|
| 遊びの多様化による利用者の減少 | 2 | 株式会社ラウンドワン、株式会社共和コーポレーション |
| 少子化と若い客層の減少 | 2 | 株式会社ラウンドワン、株式会社共和コーポレーション |
| 景気と消費の冷え込み | 2 | 株式会社ラウンドワン、株式会社共和コーポレーション |
| 感染症や災害による来店の減少 | 2 | 株式会社ラウンドワン、株式会社共和コーポレーション |
| 店舗を担う人材の確保 | 2 | 株式会社ラウンドワン、株式会社共和コーポレーション |
| 風営法などの規制 | 2 | 株式会社ラウンドワン、株式会社共和コーポレーション |
| 借りた建物での出店と賃料 | 2 | 株式会社ラウンドワン、株式会社共和コーポレーション |
ラウンドワンはスマートフォンや高性能PCの普及によるボウリング利用者の減少を課題に挙げ、ボウリング教室などでシニア層を取り込むとしています。
このページの表に載せている上場企業は、株式会社ラウンドワン（会社全体の売上高1,895億円）、株式会社共和コーポレーション（会社全体の売上高207億円）です。
| 会社 | 売上高（会社全体） | ボウリング場を含む事業の売上高 | 広告宣伝費（売上高比） | 決算期 |
|---|---|---|---|---|
| 株式会社ラウンドワン | 1,895億円 | ボウリング収入（日本）：24,027百万円 | 開示なし | 2026年3月期 |
| 株式会社共和コーポレーション | 207億円 | － | 開示なし | 2026年3月期 |
このページの表に載せている上場企業2社のうち、会社全体の売上高が大きいのはラウンドワンです。国内の店舗ではアミューズメントの収入（538億円）がボウリングの収入（240億円）を上回るため、このページでは事業の一つとしてボウリング場を営む会社に入れています。同社は1982年に泉大津市で経営を始めたボウリング場を出発点に、ゲームやカラオケ、スポッチャもそろえた施設を日本・米国・中国で展開しています。ゲームセンターを主力とする共和コーポレーションも、ガターなしのレーンを備えたボウリング場を営んでいます。福山通運にも、本業とは別にボウリング事業があります。広島電鉄は、子会社のヒロデンプラザで営んできたボウリング業を2026年5月をもって終了すると、2026年3月期の有価証券報告書に記載しています。この2社は表には載せていません。
全国のボウリング場の事業所数は540事業所、従業者数は17,013人で、人口10万人あたり0.43か所です（2021年6月時点）。
出典：総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」（2021年6月時点）。
| 年 | 売上高 | 延べ利用者数（人） |
|---|---|---|
| 2020年 | 123億円 | 6,254,319 |
| 2021年 | 130億円 | 6,864,809 |
| 2022年 | 165億円 | 8,560,780 |
| 2023年 | 194億円 | 9,721,915 |
| 2024年 | 199億円 | 9,768,626 |
1事業所あたりの年間売上高は約1億8,500万円、従業者1人あたりは約558万円です（2020年、売上を把握できた事業所の平均）。2020年は新型コロナの影響を大きく受けた年の数字です。
売上高を、売上を把握できた489事業所で割った値です。従業者1人あたりは、その事業所の従業者16,172人で割った値です。出典：総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」（売上は2020年の1年間。株式会社ルミエール集計）。
費用で最も大きいのは給与総額（27.7%）で、賃借料（土地・建物）（12.1%）が続きます。
| 費用の項目 | 費用に占める割合（%） |
|---|---|
| 給与総額 | 27.7 |
| 賃借料（土地・建物） | 12.1 |
| 水道光熱費 | 8.4 |
| 外注費 | 6.8 |
| 減価償却費 | 5.5 |
| 施設管理費 | 4.4 |
| その他（調査の区分「その他」） | 25.3 |
| 上記以外の10項目の合計 | 9.8 |
ボウリング場を含む区分「スポーツ施設提供業」の法人の広告宣伝費は、約450億円と推計されます（2024年）。広告宣伝費の割合（2.1%）は小数1けたに丸めた公表値のため、この丸めだけでも推計額には440億円〜460億円ほどの幅があります。
費用に占める広告宣伝費の割合（2.1%）は、全74事業区分のうち上から16番目で、全区分の中央値は0.7%です。
推計広告宣伝費 ＝ 費用総額 2兆1,550億円 × 広告宣伝費の割合 2.1%（株式会社ルミエールによる推計）。業界全体で集計された広告宣伝費ではなく、費用総額に主な企業の割合を当てはめた参考試算です。費用総額は法人全体の推計、割合は主な企業（売上の大きい企業）の回答の集計で、主な企業の割合が法人全体にも当てはまるとみなした目安です。
| 調査年（対象の1年） | 費用に占める広告宣伝費の割合（%） | 推計広告宣伝費（目安） |
|---|---|---|
| 2019年調査（2018年） | 1.6 | 270億円 |
| 2020年調査（2019年） | 3.9 | 680億円 |
| 2022年調査（2021年） | 2.1 | 380億円 |
| 2023年調査（2022年） | 2.1 | 390億円 |
| 2024年調査（2023年） | 2.2 | 400億円 |
| 2025年調査（2024年） | 2.1 | 450億円 |
| 順位 | 都道府県 | 事業所数（2021年） | 人口（2020年） | 人口10万人あたり |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 沖縄県 | 13 | 1,467,480 | 0.89 |
| 2 | 香川県 | 8 | 950,244 | 0.84 |
| 3 | 山口県 | 10 | 1,342,059 | 0.75 |
| 4 | 青森県 | 9 | 1,237,984 | 0.73 |
| 5 | 鳥取県 | 4 | 553,407 | 0.72 |
| 6 | 福島県 | 12 | 1,833,152 | 0.65 |
| 7 | 岡山県 | 12 | 1,888,432 | 0.64 |
| 8 | 長野県 | 13 | 2,048,011 | 0.63 |
| 9 | 静岡県 | 23 | 3,633,202 | 0.63 |
| 10 | 福岡県 | 32 | 5,135,214 | 0.62 |
| 11 | 山梨県 | 5 | 809,974 | 0.62 |
| 12 | 佐賀県 | 5 | 811,442 | 0.62 |
| 13 | 三重県 | 10 | 1,770,254 | 0.56 |
| 14 | 山形県 | 6 | 1,068,027 | 0.56 |
| 15 | 徳島県 | 4 | 719,559 | 0.56 |
| 16 | 大分県 | 6 | 1,123,852 | 0.53 |
| 17 | 茨城県 | 15 | 2,867,009 | 0.52 |
| 18 | 鹿児島県 | 8 | 1,588,256 | 0.50 |
| 19 | 広島県 | 14 | 2,799,702 | 0.50 |
| 20 | 富山県 | 5 | 1,034,814 | 0.48 |
| 21 | 栃木県 | 9 | 1,933,146 | 0.47 |
| 22 | 千葉県 | 29 | 6,284,480 | 0.46 |
| 23 | 北海道 | 24 | 5,224,614 | 0.46 |
| 24 | 新潟県 | 10 | 2,201,272 | 0.45 |
| 25 | 奈良県 | 6 | 1,324,473 | 0.45 |
| 26 | 島根県 | 3 | 671,126 | 0.45 |
| 27 | 埼玉県 | 31 | 7,344,765 | 0.42 |
| 28 | 秋田県 | 4 | 959,502 | 0.42 |
| 29 | 群馬県 | 8 | 1,939,110 | 0.41 |
| 30 | 熊本県 | 7 | 1,738,301 | 0.40 |
| 31 | 大阪府 | 35 | 8,837,685 | 0.40 |
| 32 | 宮城県 | 9 | 2,301,996 | 0.39 |
| 33 | 愛媛県 | 5 | 1,334,841 | 0.37 |
| 34 | 宮崎県 | 4 | 1,069,576 | 0.37 |
| 35 | 石川県 | 4 | 1,132,526 | 0.35 |
| 36 | 愛知県 | 26 | 7,542,415 | 0.34 |
| 37 | 和歌山県 | 3 | 922,584 | 0.33 |
| 38 | 京都府 | 8 | 2,578,087 | 0.31 |
| 39 | 東京都 | 43 | 14,047,594 | 0.31 |
| 40 | 長崎県 | 4 | 1,312,317 | 0.30 |
| 41 | 岐阜県 | 6 | 1,978,742 | 0.30 |
| 42 | 兵庫県 | 16 | 5,465,002 | 0.29 |
| 43 | 高知県 | 2 | 691,527 | 0.29 |
| 44 | 福井県 | 2 | 766,863 | 0.26 |
| 45 | 岩手県 | 3 | 1,210,534 | 0.25 |
| 46 | 神奈川県 | 22 | 9,237,337 | 0.24 |
| 47 | 滋賀県 | 3 | 1,413,610 | 0.21 |
| 順位 | 市 | 1人あたり年間支出（円） |
|---|---|---|
| 1 | 東京都区部 | 1,994 |
| 2 | 名古屋市 | 1,748 |
| 3 | 大津市 | 1,575 |
| 4 | 水戸市 | 1,554 |
| 5 | 富山市 | 1,527 |
| 6 | 静岡市 | 1,481 |
| 7 | 神戸市 | 1,435 |
| 8 | 横浜市 | 1,417 |
| 9 | 仙台市 | 1,340 |
| 10 | 松江市 | 1,283 |
| … | … | … |
| 48 | 高松市 | 471 |
| 49 | 甲府市 | 453 |
| 50 | 岐阜市 | 450 |
| 51 | 和歌山市 | 442 |
| 52 | 鳥取市 | 365 |
| 会社 | 売上高（会社全体） | ボウリング場を含む事業の売上高 | 年平均成長率（4年） | 営業利益率 | 広告宣伝費（売上高比） | 従業員数 | 平均年収（提出会社単体） | 決算期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 株式会社ラウンドワン | 1,895億円 | ボウリング収入（日本）：24,027百万円 | － | 15.2% | 開示なし | 2,364人 | 764万円 | 2026年3月期 |
| 株式会社共和コーポレーション | 207億円 | － | +18.9% | 8.5% | 開示なし | 279人 | 517万円 | 2026年3月期 |
| 会社 | 証券コード | 記載内容 | 書類（EDINET書類番号） |
|---|---|---|---|
| 株式会社ラウンドワン | 4680 | 国内の店舗のボウリング収入240億2,700万円（2026年3月期、前年同期比105.9%）。アミューズメント収入（537億8,800万円）の方が大きい | 有価証券報告書－第46期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YJKU） |
| 株式会社共和コーポレーション | 6570 | 主力はゲームセンター。ボウリング場ではガターなしのレーン、プロショップ、プロとの対戦、健康ボウリングなどを取り入れている | 有価証券報告書－第40期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YF8W） |
| 会社 | 数値 | 資料 |
|---|---|---|
| 株式会社ラウンドワン | ラウンドワンの期末店舗数 162店舗（2026年6月末、前年同期160店舗） | 2027年3月期 第1四半期決算「現況と今後の展望」（2026年8月10日） 3ページ |
| 株式会社ラウンドワン | ラウンドワンの国内外の店舗数 162店舗（日本100・米国59・中国3、2026年7月末） | 2027年3月期 第1四半期決算「現況と今後の展望」（2026年8月10日） 17ページ |
| 株式会社ラウンドワン | ラウンドワンの日本の期末店舗数 103店舗（2020年3月期末）、99店舗（2026年3月期末） | 2027年3月期 第1四半期決算「現況と今後の展望」（2026年8月10日） 17ページ |
| 株式会社ラウンドワン | ラウンドワンの米国の期末店舗数 41店舗（2020年3月期末）、59店舗（2026年3月期末） | 2027年3月期 第1四半期決算「現況と今後の展望」（2026年8月10日） 17ページ |
| 株式会社ラウンドワン | ラウンドワンの国内既存店売上 前年同期比16.1%増（2027年3月期第1四半期） | 2027年3月期 第1四半期決算「現況と今後の展望」（2026年8月10日） 6ページ |
出典：各社の有価証券報告書・有価証券届出書（金融庁 EDINET）／総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」／経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」長期時系列表（年次）／国立社会保障・人口問題研究所「日本の地域別将来推計人口（令和5年推計）」／総務省「家計調査（二人以上の世帯）2025年」第4-1表／総務省・経済産業省「経済構造実態調査」二次集計（2019年調査〜2025年調査。各調査はその前年の1年間。2021年調査はなし）／各社の決算説明資料
数値の読み方：このページでは、市場の大きさを、特定サービス産業動態統計の調査対象の売上高（2024年）と、経済センサス‐活動調査の売上高（2020年の1年間）で示しています。特定サービス産業動態統計は業界の主要な企業を選んで調べる統計で、値は調査対象の企業の合計です。経済センサスの値は、民営の事業所のうち売上を把握できた事業所の合計です。いずれも全数を集計した値ではないため、業界全体の規模はこれより大きくなります。
おことわり
このページは株式会社ルミエールが公的統計と上場企業の開示書類をもとに集計したものです。数値の誤りにお気づきの場合は info@lumierre.jp までご連絡ください。このサービスは、政府統計総合窓口(e-Stat)のAPI機能を使用していますが、サービスの内容は国によって保証されたものではありません。
この業種の数字を、集客に生かしたいとき
資料に載っていない地域や条件の数字、データの読み方、集客や広告費の見直しについても、ご相談を受け付けています。内容を伺ったうえで、できることをお伝えします。
このページの数値や図表を、記事・資料などでご利用いただく際は、次の3点をお願いします。
有価証券報告書から引用した文章の権利は各社に帰属します。
数字の誤りや、追加してほしいデータなどをお知らせください。誤りがある場合、ページを修正いたします。
ホテル
34,797事業所ホテルを含む区分「旅館，ホテル」の事業所（2021年6月時点）
旅館
34,797事業所旅館を含む区分「旅館，ホテル」の事業所（2021年6月時点）
民泊
3,269事業所区分「簡易宿所」の事業所（2021年6月時点。民泊全体の数ではありません）
カラオケ
4,504事業所全国のカラオケ（2021年6月時点）
パチンコ
8,399事業所全国のパチンコホール（2021年6月時点）
ゲームセンター
2,643事業所全国のゲームセンター（2021年6月時点）
映画館
575事業所全国の映画館（2021年6月時点）
ゴルフ場
2,363事業所全国のゴルフ場（2021年6月時点）
ゴルフ練習場
2,310事業所全国のゴルフ練習場（2021年6月時点）
遊園地
2,568事業所遊園地を含む区分「公園，遊園地」の事業所（2021年6月時点）
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