RESEARCH
ゲームセンターの事業所数・市場規模・広告費の参考値（娯楽業）
都道府県別データ、上場企業が挙げるリスク
都道府県別データ、上場企業が挙げるリスク
全国のゲームセンター（2021年6月時点）
売上を把握できたゲームセンターの事業所（2020年）
ゲームセンターを含む区分「娯楽業（映画館、興行場、興行団、スポーツ施設提供業及び公園、遊園地を除く）」の主な企業（2024年）
調査の要点
ラウンドワンがボウリングやカラオケ、スポッチャとあわせてゲームを提供し、国内の店舗では、2026年3月期のアミューズメントの収入（538億円）がボウリング（240億円）を大きく上回っています。
GENDA、イオンファンタジー（国内直営788店舗、2026年2月末）、共和コーポレーション（73店舗、2026年3月末）が、ゲームセンターのチェーンを展開しています。
バンダイナムコホールディングス、スクウェア・エニックス・ホールディングス（子会社タイトー）、カプコンが、事業の柱の一つとしてアミューズメント施設を運営しています。
ゲームセンターの売上高の合計は3,222億円（2020年）で、そのうち97%が個人（一般消費者）からの収入です。2020年は新型コロナの影響を大きく受けた年の数字です。
出典：総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」（2021年調査、売上は2020年の1年間）。売上を把握できた2,307事業所の合計で、全数ではありません。売上を把握できなかった事業所は含まれないため、業界全体の規模より小さくなります。
市場規模について、GENDAは2019年度に約5,400億円まで拡大したと記載しています（調査元は示されていません）。イオンファンタジーは、業界の市場規模がピーク時より約3割縮小しているとしています。
全国のゲームセンターは2,643事業所（2021年）で、人口10万人あたり2.10か所です。
出典：総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」（2021年6月時点）。
人口10万人あたりのゲームセンターの数は、福井県が3.52か所で最も多く、京都府が1.20か所で最も少なく、2.9倍の開きがあります。
| 順位 | 都道府県 | 人口10万人あたり | 事業所数（2021年） |
|---|---|---|---|
| 1 | 福井県 | 3.52 | 27 |
| 2 | 岩手県 | 3.22 | 39 |
| 3 | 富山県 | 3.19 | 33 |
| 4 | 愛媛県 | 2.92 | 39 |
| 5 | 沖縄県 | 2.86 | 42 |
| … | … | … | … |
| 43 | 和歌山県 | 1.52 | 14 |
| 44 | 大阪府 | 1.52 | 134 |
| 45 | 島根県 | 1.49 | 10 |
| 46 | 奈良県 | 1.21 | 16 |
| 47 | 京都府 | 1.20 | 31 |
「他の入場・ゲーム代」への支出は、1世帯あたり年間6,580円、1人あたり2,293円です（2025年、二人以上の世帯）。「他の入場・ゲーム代」はカラオケ・パチンコ・マージャン・ビリヤードなどの代金をまとめた品目で、ゲームセンターだけの支出ではありません。
出典：総務省「家計調査（二人以上の世帯）2025年」第4-1表（株式会社ルミエール集計）。支出のなかった世帯を含む平均で、1人あたりは世帯の支出を世帯人員で割った値です。同じ品目の購入世帯数は、1万世帯あたり1,100世帯（1か月平均）です。
株式会社ルミエールの業種別マーケティング調査
このページでは都道府県別までを載せています。市区町村別の数は、資料（Excel）に収録しています。
1,890市区町村の事業所数、従業者数、人口あたりの数、2020年の人口と2030年・2040年の見込み。
市区町村を選ぶと、事業所数、人口あたりの数、全国と県の中での順位、2030年・2040年の人口の見込みが出ます。年間の費用の合計を入れると、「娯楽業（映画館、興行場、興行団、スポーツ施設提供業及び公園、遊園地を除く）」の広告宣伝費の割合をあてはめた参考の額も出ます。
47都道府県の事業所数、人口あたりの数と順位、売上、1事業所あたり売上、一般の消費者からの収入の割合、人口の見込み。
形式：Excel（xlsx）対象：事業者・開業を考えている方（無料）出典：公的統計（e-Stat ほか）・有価証券報告書
社内での検討・共有にお使いください。記事や資料など外部でご利用の際は、ページ末尾の「記事等でのご利用にあたって」をご確認ください。有価証券報告書から引用した文章の権利は各社に帰属します。
ゲームセンターを含む区分「娯楽業（映画館、興行場、興行団、スポーツ施設提供業及び公園、遊園地を除く）」の主な企業では、広告宣伝費は費用の0.8%です（2024年）。この区分はカラオケ・パチンコ・ゲームセンターなどを合わせた娯楽業で、ゲームセンターだけの値ではありません。経済センサスの売上（2020年）で見ると、区分「ゲームセンター」は、区分「娯楽業（映画館、興行場、興行団、スポーツ施設提供業及び公園、遊園地を除く）」の売上の1.9%です。同じ売上で見ると、この区分の74.0%はパチンコホール、18.9%は競輪・競馬などの競走場です。
出典：総務省・経済産業省「経済構造実態調査」二次集計（2025年調査＝2024年の1年間）（株式会社ルミエール集計）。主な企業は、売上の大きい順に足していき、区分全体の売上の5割に入るところまでの企業です。割合はその回答の集計で、個人で営む事業者は含みません。
業種別の広告宣伝費の推計は、業種別の広告費と媒体別の推移にまとめています。上場企業の広告費の売上高比率は、業界別の広告費の割合ランキング（上場企業）で比較しています。
ゲームセンターに関わる上場企業が最も多く挙げるリスクは「感染症や災害による休業」（7社）で、「風営法などの規制」（6社）、「少子化と遊びの多様化」（6社）が続きます。
| リスク | 挙げた社数 | 主な会社（3社まで） |
|---|---|---|
| 感染症や災害による休業 | 7 | 株式会社ラウンドワン、株式会社GENDA、株式会社イオンファンタジー |
| 風営法などの規制 | 6 | 株式会社ラウンドワン、株式会社GENDA、株式会社イオンファンタジー |
| 少子化と遊びの多様化 | 6 | 株式会社ラウンドワン、株式会社GENDA、株式会社イオンファンタジー |
| 店舗を担う人材の確保 | 5 | 株式会社ラウンドワン、株式会社GENDA、株式会社イオンファンタジー |
| 人気の機種と景品の確保 | 3 | 株式会社GENDA、株式会社共和コーポレーション、株式会社カプコン |
| 出店先の確保と競争 | 3 | 株式会社イオンファンタジー、株式会社共和コーポレーション、株式会社カプコン |
| 消費税の引き上げ | 3 | 株式会社GENDA、株式会社イオンファンタジー、株式会社共和コーポレーション |
| リスク | 挙げた会社 |
|---|---|
| 感染症や災害による休業（7社） | 株式会社GENDA、株式会社イオンファンタジー、株式会社共和コーポレーション、株式会社カプコン、株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス、株式会社ラウンドワン、株式会社バンダイナムコホールディングス |
| 風営法などの規制（6社） | 株式会社GENDA、株式会社イオンファンタジー、株式会社共和コーポレーション、株式会社カプコン、株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス、株式会社ラウンドワン |
| 少子化と遊びの多様化（6社） | 株式会社GENDA、株式会社イオンファンタジー、株式会社共和コーポレーション、株式会社カプコン、株式会社ラウンドワン、株式会社バンダイナムコホールディングス |
| 店舗を担う人材の確保（5社） | 株式会社GENDA、株式会社イオンファンタジー、株式会社共和コーポレーション、株式会社ラウンドワン、株式会社バンダイナムコホールディングス |
| 人気の機種と景品の確保（3社） | 株式会社GENDA、株式会社共和コーポレーション、株式会社カプコン |
| 出店先の確保と競争（3社） | 株式会社イオンファンタジー、株式会社共和コーポレーション、株式会社カプコン |
| 消費税の引き上げ（3社） | 株式会社GENDA、株式会社イオンファンタジー、株式会社共和コーポレーション |
ゲームセンターを主な事業とする上場企業を売上高（会社全体）でみると、株式会社ラウンドワン（1,895億円）、株式会社GENDA（1,708億円）、株式会社イオンファンタジー（933億円）の順です。
| 順位 | 会社 | 売上高（会社全体） | 広告宣伝費（売上高比） | 決算期 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 株式会社ラウンドワン | 1,895億円 | 開示なし | 2026年3月期 |
| 2 | 株式会社GENDA | 1,708億円 | 開示なし | 2026年1月期 |
| 3 | 株式会社イオンファンタジー | 933億円 | 開示なし | 2026年2月期 |
| 4 | 株式会社共和コーポレーション | 207億円 | 開示なし | 2026年3月期 |
売上高（会社全体）が最も大きいのは株式会社バンダイナムコホールディングス（1兆3,482億円）です。
| 会社 | 売上高（会社全体） | ゲームセンターを含む事業の売上高 | 広告宣伝費（売上高比） | 決算期 |
|---|---|---|---|---|
| 株式会社バンダイナムコホールディングス | 1兆3,482億円 | アミューズメント事業：152,747百万円 | 826.2億円（6.1%） | 2026年3月期 |
| 株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス | 2,977億円 | アミューズメント事業：72,126百万円 | 107.9億円（3.6%） | 2026年3月期 |
| 株式会社カプコン | 1,954億円 | アミューズメント施設事業：256億56百万円 | 59.2億円（3.0%） | 2026年3月期 |
ゲームセンターを主な事業とする上場企業は、売上高の大きい順にラウンドワン、GENDA、イオンファンタジー、共和コーポレーションの4社です。ラウンドワンはボウリングやカラオケ、スポッチャも営む複合施設の会社ですが、国内の店舗では、2026年3月期のアミューズメントの収入（538億円）がボウリングの収入（240億円）を大きく上回っています。事業の柱の一つとして営む会社には、バンダイナムコホールディングス（アミューズメント事業の売上高1,527億円）、スクウェア・エニックス・ホールディングス（子会社タイトー）、カプコンの3社があります。風営法などの規制と、少子化と遊びの多様化は、それぞれ6社が挙げています。
全国のゲームセンターの事業所数は2,643事業所、従業者数は33,551人で、人口10万人あたり2.10か所です（2021年6月時点）。
出典：総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」（2021年6月時点）。
| 市場 | 年 | 規模 | 調査元 | 記載した会社（書類番号） |
|---|---|---|---|---|
| アミューズメント施設の運営市場 | 2019年度 | 約5,400億円 | 記載なし | 株式会社GENDA（S100Y1F9） |
| 日本のアミューズメント業界 | 2026年2月期（ピーク時との比較） | ピーク時より約3割減少 | 記載なし | 株式会社イオンファンタジー（S100Y4UK） |
上場企業が引用する市場規模は、業種をまたいで市場規模の一覧にまとめています。
1事業所あたりの年間売上高は約1億3,968万円、従業者1人あたりは約1,096万円です（2020年、売上を把握できた事業所の平均）。2020年は新型コロナの影響を大きく受けた年の数字です。
売上高を、売上を把握できた2,307事業所で割った値です。従業者1人あたりは、その事業所の従業者29,399人で割った値です。出典：総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」（売上は2020年の1年間。株式会社ルミエール集計）。
費用の88.2%が「その他」に分類されるため、この表で分かる範囲は限られます。名前の付いた項目で最も大きいのは減価償却費（3.3%）です。
| 費用の項目 | 費用に占める割合（%） |
|---|---|
| 減価償却費 | 3.3 |
| 給与総額 | 3.0 |
| 賃借料（土地・建物） | 2.4 |
| 広告宣伝費 | 0.8 |
| 水道光熱費 | 0.7 |
| 外注費 | 0.6 |
| その他（調査の区分「その他」） | 88.2 |
| 上記以外の9項目の合計 | 1.0 |
ゲームセンターを含む区分「娯楽業（映画館、興行場、興行団、スポーツ施設提供業及び公園、遊園地を除く）」の法人の広告宣伝費は、約1,500億円と推計されます（2024年）。広告宣伝費の割合（0.8%）は小数1けたに丸めた公表値のため、この丸めだけでも推計額には1,400億円〜1,600億円ほどの幅があります。
費用に占める広告宣伝費の割合（0.8%）は、全74事業区分のうち上から33番目で、全区分の中央値は0.7%です。
推計広告宣伝費 ＝ 費用総額 19兆2,986億円 × 広告宣伝費の割合 0.8%（株式会社ルミエールによる推計）。業界全体で集計された広告宣伝費ではなく、費用総額に主な企業の割合を当てはめた参考試算です。費用総額は法人全体の推計、割合は主な企業（売上の大きい企業）の回答の集計で、主な企業の割合が法人全体にも当てはまるとみなした目安です。
| 調査年（対象の1年） | 費用に占める広告宣伝費の割合（%） | 推計広告宣伝費（目安） |
|---|---|---|
| 2019年調査（2018年） | 4.4 | 8,800億円 |
| 2020年調査（2019年） | 4.3 | 8,200億円 |
| 2022年調査（2021年） | 0.7 | 1,200億円 |
| 2023年調査（2022年） | 0.7 | 1,200億円 |
| 2024年調査（2023年） | 0.8 | 1,400億円 |
| 2025年調査（2024年） | 0.8 | 1,500億円 |
| 順位 | 都道府県 | 事業所数（2021年） | 人口（2020年） | 人口10万人あたり |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 福井県 | 27 | 766,863 | 3.52 |
| 2 | 岩手県 | 39 | 1,210,534 | 3.22 |
| 3 | 富山県 | 33 | 1,034,814 | 3.19 |
| 4 | 愛媛県 | 39 | 1,334,841 | 2.92 |
| 5 | 沖縄県 | 42 | 1,467,480 | 2.86 |
| 6 | 三重県 | 50 | 1,770,254 | 2.82 |
| 7 | 秋田県 | 27 | 959,502 | 2.81 |
| 8 | 大分県 | 31 | 1,123,852 | 2.76 |
| 9 | 山口県 | 37 | 1,342,059 | 2.76 |
| 10 | 香川県 | 26 | 950,244 | 2.74 |
| 11 | 群馬県 | 53 | 1,939,110 | 2.73 |
| 12 | 鳥取県 | 15 | 553,407 | 2.71 |
| 13 | 熊本県 | 47 | 1,738,301 | 2.70 |
| 14 | 栃木県 | 52 | 1,933,146 | 2.69 |
| 15 | 広島県 | 73 | 2,799,702 | 2.61 |
| 16 | 岐阜県 | 50 | 1,978,742 | 2.53 |
| 17 | 福島県 | 46 | 1,833,152 | 2.51 |
| 18 | 青森県 | 31 | 1,237,984 | 2.50 |
| 19 | 愛知県 | 185 | 7,542,415 | 2.45 |
| 20 | 福岡県 | 124 | 5,135,214 | 2.41 |
| 21 | 宮城県 | 55 | 2,301,996 | 2.39 |
| 22 | 山形県 | 25 | 1,068,027 | 2.34 |
| 23 | 宮崎県 | 25 | 1,069,576 | 2.34 |
| 24 | 茨城県 | 67 | 2,867,009 | 2.34 |
| 25 | 石川県 | 26 | 1,132,526 | 2.30 |
| 26 | 長崎県 | 30 | 1,312,317 | 2.29 |
| 27 | 鹿児島県 | 36 | 1,588,256 | 2.27 |
| 28 | 山梨県 | 18 | 809,974 | 2.22 |
| 29 | 千葉県 | 138 | 6,284,480 | 2.20 |
| 30 | 高知県 | 15 | 691,527 | 2.17 |
| 31 | 長野県 | 43 | 2,048,011 | 2.10 |
| 32 | 岡山県 | 39 | 1,888,432 | 2.07 |
| 33 | 滋賀県 | 29 | 1,413,610 | 2.05 |
| 34 | 新潟県 | 45 | 2,201,272 | 2.04 |
| 35 | 静岡県 | 74 | 3,633,202 | 2.04 |
| 36 | 佐賀県 | 16 | 811,442 | 1.97 |
| 37 | 徳島県 | 14 | 719,559 | 1.95 |
| 38 | 埼玉県 | 139 | 7,344,765 | 1.89 |
| 39 | 北海道 | 98 | 5,224,614 | 1.88 |
| 40 | 東京都 | 239 | 14,047,594 | 1.70 |
| 41 | 兵庫県 | 90 | 5,465,002 | 1.65 |
| 42 | 神奈川県 | 150 | 9,237,337 | 1.62 |
| 43 | 和歌山県 | 14 | 922,584 | 1.52 |
| 44 | 大阪府 | 134 | 8,837,685 | 1.52 |
| 45 | 島根県 | 10 | 671,126 | 1.49 |
| 46 | 奈良県 | 16 | 1,324,473 | 1.21 |
| 47 | 京都府 | 31 | 2,578,087 | 1.20 |
| 順位 | 市 | 1人あたり年間支出（円） |
|---|---|---|
| 1 | さいたま市 | 4,176 |
| 2 | 浜松市 | 3,769 |
| 3 | 東京都区部 | 3,337 |
| 4 | 相模原市 | 3,288 |
| 5 | 盛岡市 | 3,096 |
| 6 | 仙台市 | 2,910 |
| 7 | 名古屋市 | 2,838 |
| 8 | 前橋市 | 2,732 |
| 9 | 大津市 | 2,702 |
| 10 | 横浜市 | 2,689 |
| … | … | … |
| 48 | 甲府市 | 1,302 |
| 49 | 金沢市 | 1,166 |
| 50 | 岐阜市 | 1,116 |
| 51 | 和歌山市 | 1,012 |
| 52 | 佐賀市 | 782 |
| 順位 | 会社 | 売上高 | 年平均成長率（4年） | 営業利益率 | 広告宣伝費（売上高比） | 従業員数 | 平均年収（提出会社単体） | 決算期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1 | 株式会社ラウンドワン | 1,895億円 | － | 15.2% | 開示なし | 2,364人 | 764万円 | 2026年3月期 |
| 2 | 株式会社GENDA | 1,708億円 | － | 4.5% | 開示なし | 2,018人 | 891万円 | 2026年1月期 |
| 3 | 株式会社イオンファンタジー | 933億円 | +11.6% | 6.6% | 開示なし | 3,955人 | 497万円 | 2026年2月期 |
| 4 | 株式会社共和コーポレーション | 207億円 | +18.9% | 8.5% | 開示なし | 279人 | 517万円 | 2026年3月期 |
| 会社 | 売上高（会社全体） | ゲームセンターを含む事業の売上高 | 年平均成長率（4年） | 営業利益率 | 広告宣伝費（売上高比） | 従業員数 | 平均年収（提出会社単体） | 決算期 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 株式会社バンダイナムコホールディングス | 1兆3,482億円 | アミューズメント事業：152,747百万円 | +11.0% | 14.1% | 826.2億円（6.1%） | 11,457人 | 984万円 | 2026年3月期 |
| 株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス | 2,977億円 | アミューズメント事業：72,126百万円 | -5.0% | 18.4% | 107.9億円（3.6%） | 4,290人 | － | 2026年3月期 |
| 株式会社カプコン | 1,954億円 | アミューズメント施設事業：256億56百万円 | +15.4% | 38.5% | 59.2億円（3.0%） | 3,976人 | 985万円 | 2026年3月期 |
| 会社 | 証券コード | 記載内容 | 書類（EDINET書類番号） |
|---|---|---|---|
| 株式会社ラウンドワン | 4680 | 国内の店舗のアミューズメント収入537億8,800万円（2026年3月期、前年同期比106.2%）。ボウリング収入は240億2,700万円 | 有価証券報告書－第46期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YJKU） |
| 株式会社GENDA | 9166 | 風営法の許可を受けて営業する国内のアミューズメント施設が275店舗（2026年1月末） | 有価証券報告書－第8期(2025/02/01－2026/01/31)（S100Y1F9） |
| 株式会社イオンファンタジー | 4343 | 国内の直営店は788店舗（2026年2月28日時点）。うち風営法の許可を受けて営業するのは118店舗 | 有価証券報告書－第30期(2025/03/01－2026/02/28)（S100Y4UK） |
| 株式会社共和コーポレーション | 6570 | アミューズメント施設73店舗（2026年3月末、前年から8店舗増。商業施設などに機器を貸し出す分は含まない） | 有価証券報告書－第40期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YF8W） |
| 株式会社バンダイナムコホールディングス | 7832 | アミューズメント施設の運営と業務用ゲームの販売を行うアミューズメント事業の売上高1,527億4,700万円（2026年3月期、前期比8.0%増） | 有価証券報告書－第21期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YBXE） |
| 株式会社カプコン | 9697 | アミューズメント施設など61店舗（2026年3月期末。当期は9店舗を出店し1店舗を閉店。キャラクターグッズ店やカプセルトイ店を含む） | 有価証券報告書－第47期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YCGO） |
| 株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス | 9684 | アミューズメント事業として、子会社の株式会社タイトーが施設の運営と業務用ゲーム機の開発・販売・レンタルを行う | 有価証券報告書－第46期(2025/04/01－2026/03/31)（S100YHJ4） |
| 会社 | 数値 | 資料 |
|---|---|---|
| 株式会社イオンファンタジー | イオンファンタジーの店舗数 1,309店舗（2026年5月末、国内外・FC含む） | 2027年2月期第1四半期 決算補足資料（2026年7月10日） 7ページ |
| 株式会社イオンファンタジー | イオンファンタジーの国内店舗数 805店舗（2026年5月末） | 2027年2月期第1四半期 決算補足資料（2026年7月10日） 7ページ |
| 株式会社イオンファンタジー | イオンファンタジーの店舗数 1,303店舗（2026年2月末、国内外） | 2027年2月期第1四半期 決算補足資料（2026年7月10日） 6ページ |
| 株式会社イオンファンタジー | カプセルトイ専門店の店舗数 253店舗、プライズ専門店 91店舗（2026年5月末。3〜5月の出店はそれぞれ15店舗・6店舗） | 2027年2月期第1四半期 決算補足資料（2026年7月10日） 18ページ |
| 株式会社イオンファンタジー | イオンファンタジーのデジタル会員数 約375万人（2026年5月末、前期末比113.7%） | 2027年2月期第1四半期 決算補足資料（2026年7月10日） 29ページ |
ゲームセンターに関わる業界団体が案内している調査・統計には、次の資料があります。
| 発行元 | 資料 | 主な内容 | 頻度 | 最新版（確認時点） |
|---|---|---|---|---|
| 一般社団法人日本アミューズメント産業協会 | アミューズメント産業界の実態調査報告書 | アミューズメント施設（ゲームセンター）業界の実態 | 毎年 | 2023年度版（2025年9月10日発刊）。2024年版の案内あり（2026年5月28日） |
出典：各社の有価証券報告書・有価証券届出書（金融庁 EDINET）／総務省・経済産業省「令和3年経済センサス‐活動調査」／国立社会保障・人口問題研究所「日本の地域別将来推計人口（令和5年推計）」／総務省「家計調査（二人以上の世帯）2025年」第4-1表／総務省・経済産業省「経済構造実態調査」二次集計（2019年調査〜2025年調査。各調査はその前年の1年間。2021年調査はなし）／各社の決算説明資料／各業界団体の公開ページ
数値の読み方：このページでは、市場の大きさを、経済センサス‐活動調査の売上高（2020年の1年間）で示しています。経済センサスの値は、民営の事業所のうち売上を把握できた事業所の合計です。全数を集計した値ではないため、業界全体の規模はこれより大きくなります。上場企業の開示書類に記載された市場規模は、各社が引用している調査会社などの数値で、定義は調査ごとに異なります。
おことわり
このページは株式会社ルミエールが公的統計と上場企業の開示書類をもとに集計したものです。数値の誤りにお気づきの場合は info@lumierre.jp までご連絡ください。このサービスは、政府統計総合窓口(e-Stat)のAPI機能を使用していますが、サービスの内容は国によって保証されたものではありません。
この業種の数字を、集客に生かしたいとき
資料に載っていない地域や条件の数字、データの読み方、集客や広告費の見直しについても、ご相談を受け付けています。内容を伺ったうえで、できることをお伝えします。
このページの数値や図表を、記事・資料などでご利用いただく際は、次の3点をお願いします。
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ホテル
34,797事業所ホテルを含む区分「旅館，ホテル」の事業所（2021年6月時点）
旅館
34,797事業所旅館を含む区分「旅館，ホテル」の事業所（2021年6月時点）
民泊
3,269事業所区分「簡易宿所」の事業所（2021年6月時点。民泊全体の数ではありません）
カラオケ
4,504事業所全国のカラオケ（2021年6月時点）
パチンコ
8,399事業所全国のパチンコホール（2021年6月時点）
映画館
575事業所全国の映画館（2021年6月時点）
ゴルフ場
2,363事業所全国のゴルフ場（2021年6月時点）
ゴルフ練習場
2,310事業所全国のゴルフ練習場（2021年6月時点）
ボウリング場
540事業所全国のボウリング場（2021年6月時点）
遊園地
2,568事業所遊園地を含む区分「公園，遊園地」の事業所（2021年6月時点）
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